戸田 常一TSUNEKAZU TODA

Last Updated :2017/11/01

所属・職名
大学院社会科学研究科 地域・交渉講座 特任教授
メールアドレス
todahiroshima-u.ac.jp
その他連絡先
広島市中区東千田町1丁目1-89 東千田総合校舎A307室
TEL:082-542-7047 FAX:082-542-7047
自己紹介
専門は、地域政策論、都市・地域計画論。これまで、地域経済分析と社会資本整備、瀬戸内海の持続的発展策などの研究に従事してきた。扱ってきた研究テーマは,地域の社会経済に関連した様々な問題を対象にして,実態把握と分析,課題整理,政策提言,実践模索など,多岐にわたっている。分野としても,産業・起業,行政・財政を柱としつつ,産業問題,交通問題,環境問題,福祉問題,雇用問題など,様々な現在の緊急課題を扱っている。これはこれまで,本ゼミナールに入られた多くの方々が,自らの職域や経験を踏まえた問題意識や研究テーマをもっておられたことが大きな理由であり,ゼミナールの学習・研究においてはそれらの報告と意見交換,それを通じた問題意識や問題構造の掘り下げ,問題解決のための解決策の検討を行ってきた。

基本情報

主な職歴

  • 1992年04月01日, 2003年03月31日, 広島大学, 経済学部, 教授(経済学部)
  • 1990年02月01日, 1992年04月01日, 広島大学, 経済学部, 助教授(経済学部)
  • 1987年09月01日, 1990年01月31日, 京都大学, 工学部, 助教授
  • 1981年04月01日, 1987年08月31日, 京都大学, 工学部, 講師
  • 1976年04月01日, 1981年03月31日, 京都大学, 工学部, 助手

学歴

  • 京都大学, 工学研究科, 土木工学, 日本, 1974年04月, 1976年03月
  • 京都大学, 工学部, 土木工学, 日本, 1970年04月, 1974年03月

学位

  • 工学博士 (京都大学)
  • 工学修士 (京都大学)

担当主専攻プログラム

  • 経済・経営統合プログラム

研究分野

  • 社会科学 / 経営学 / 経営学

研究キーワード

  • 地域政策
  • 政策
  • 社会貢献
  • 地域計画
  • 保全
  • 地域経済研究機関
  • 地域経済
  • 発展

所属学会

教育活動

授業担当

  1. 2017年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(後期), プロジェクトマネジメント

研究活動

学術論文(★は代表的な論文)

  1. エコツーリズムの推進と地域振興, 瀬戸内海, 69号, pp.13-pp.16, 20150301
  2. ★, わが国の高速道路整備:その変遷と地域振興, 季刊 中国総研, 18-4巻, 69号, pp.59-pp.71, 20141201
  3. 中世・近世における日朝交流と瀨戸内地域, 論集『朝鮮通信使研究』(日本語・韓国語), 18号, pp.26-pp.39, 201406
  4. 瀬戸内海をめぐる経済社会の情勢変化と地域再生の視点と課題, 広島大学大学院文学研究科総合人間学講座『比較日本文化学研究』, 6号, pp.190-pp.226, 20130301
  5. 過疎地域における食品加工業と農業の連関効果に関する事例研究, 地域学研究, 42巻, 4号, pp.1045-pp.1057
  6. ★, Socio-economic Change of Islands and Development Plicies in the Seto Inland Sea of Japan, 広島大学マネジメント研究, 13号, pp.179-pp.187, 20120301
  7. 都市の姿と中心市街地活性化の取り組みに関する研究, 地域学研究, 42巻, 3号, pp.777-pp.790, 20121201
  8. 中心市街地活性化協議会における協働プロセスに関する研究, 日本都市計画学会学術研究論文集, 46巻, 3号, pp.1045-pp.1050, 20111101
  9. 郊外住宅地の住環境と居住意識に関する研究-広島市内3団地の比較分析-, 地域学研究, 41巻, 2号, pp.477-pp.492, 20111001
  10. 発展途上国における観光開発と地域の持続的発展-ドミニカ共和国における観光振興を事例として-, 広島大学経済論叢, 33巻, 2号, pp.101-pp.108, 20091101
  11. 郊外住宅団地の持続可能性と環境要因に関する実証的分析-広島市の郊外住宅地を対象として-, 地域学研究, 39巻, 3号, pp.599-pp.614, 20091201
  12. 地方自治体における指定管理者制度の導入と地域課題, 広島大学経済論叢, 32巻, 2号, pp.67-pp.76, 20081101
  13. ★, 広島市における公共交通網の形成と路面電車の役割, 運輸と経済, 2008巻, 2号, pp.4-pp.16, 20080201
  14. ★, 年齢階層別人口の変化に着目した郊外住宅団地の持続可能性の分析, 日本都市計画学会都市計画論文集, 42-3号, pp.709-pp.714, 20071001
  15. 瀬戸内海の島嶼部の発展に向けて, 『瀬戸内海51号』(社)瀬戸内海環境保全協会, 51号, pp.30-pp.33, 20070901
  16. 中国地方経済の持続的発展を考える―中小都市に忍び寄る危機と対応―, 『土木学会誌第92巻第9号』特集 地方を生きる/活きる/粋る, pp.14-pp.15, 20070901
  17. 瀬戸内地域創造のための研究課題-人文、社会科学の領域から-, 季刊 中国総研, 4巻, 2号, pp.79-pp.84, 20000601
  18. ★, Sustainability in Tourism Development and Tourism Carrying Capacity, A paper for the JSPS-VCC Workshop on Environmental Education for Sustainability (University Malaya, Kuala Lumpur, Malaysia), 20060615
  19. 地方行政の改革と都市計画における課題, 日本都市計画学会中国四国支部編『都市計画研究講演集3』, pp.7-pp.12, 20050501
  20. 都市公共空間の整備におけるリスクマネジメントとその課題―広島市の事例分析を中心として―, マネジメント研究, 5号, pp.171-pp.177, 20050301
  21. ★, Changing Economy and Sustainable Regional Depelopment of the Seto Inland Sea, Proc.of EMECS, pp.1127-pp.1136, 20000401
  22. 国際観光と経済成長に関する一考察-世界各国の国際観光収入を中心とした実証分析-, 広島大学『地域経済研究』, 15号, pp.31-pp.44, 20040301
  23. 地域活性化のための知恵と取り組み-全国における先駆的な自治体事例をふまえて-, 『地方財務』, 603号, pp.2-pp.9, 20040901
  24. わが国の中山間地域における下水道事業に関する研究ー広島県太田川上流域における実証的分析をふまえてー, 広島大学 マネジメント研究, 3号, pp.17-pp.34, 20030301
  25. 地方交付税の不足財源の補填的役割に関する一考察, 計画行政, 24巻, 4号, pp.81-pp.86, 20020401
  26. 公共施設の維持補修費の規定要因に関する実証的分析ー広島県内の市町村を事例としてー, 広島大学『地域経済研究』, 13号, pp.3-pp.17, 20020301
  27. 長江デルタの経済開発と地域格差, 地域学研究, 31巻, 3号, pp.107-pp.134, 20011201
  28. ★, 持続可能な観光開発と実態比較分析-発展途上国36カ国を対象として-, 広島大学「地域経済研究」, 12号, pp.55-pp.64, 20010301
  29. 長江デルタの経済開発と地域格差-長江デルタ都市圏の形成を中心として-, 日本都市学会年報, 33巻, pp.213-pp.223, 20000401
  30. 我が国電力産業における価格規制に関する政策分析-電力改革に伴う企業インセンティブの高揚をねらいとして-, 広島大学「地域経済研究」, 11号, pp.19-pp.30, 20000301
  31. ★, 国内大学における地域研究機関の現状と課題, 広島大学「地域経済研究」, 11号, pp.81-pp.94, 20000301
  32. 旅行者の選好と航空企業の利潤の社会経済的分析 -日本の中四国地域における国際空港の立地パターンの検討を通して-, 広島大学大学院国際協力研究科紀要『国際協力研究誌』, 5巻, 1号, pp.133-pp.154, 19990301
  33. 揚子江デルタにおける都市の経済的影響に関するエンピリカルな分析モデル, 広島大学「地域経済研究」, 19巻, pp.51-pp.65, 19980301
  34. ★, 産業リストラと広域調整:日本の瀬戸内海を事例として, 「港湾と環境に関する学会」論文集, pp.204-pp.220, 19981101
  35. 地方都市整備における課題と今後の方向-地域の持続的発展の視点から, 宅地開発, 170号, pp.6, 19980401
  36. 高齢者社会における交通インフラ整備のあり方(その3), 日交研シリーズ A, 235号, pp.1-pp.49, 199804
  37. 環瀬戸内交流圏の形成と今後の社会資本整備, ほくとう(北海道東北開発公庫), 49巻, pp.4, 19980401
  38. 持続可能な地域発展とエコツーリズム, 広島大学大学院国際協力研究科紀要『国際協力研究誌』, 4巻, 1号, pp.109-pp.126, 19980301
  39. 航空ネットワークの変客と国際空港機能の強化-中四国地方の利用者の視点にもとづく計量分析-, 広島大学「地域経済研究」, 8号, pp.3-pp.30, 19970301
  40. 高速道路整備と地域発展のための課題-中国地方を事例として-, 高速道路と自動車, 40巻, 3号, pp.20-pp.26, 19970301
  41. ★, 閉鎖性海域における経済開発と環境保全-戦後の瀬戸内海の事例にもとづいて-, 経済論叢, 20巻, 4号, pp.137-pp.155, 19970301
  42. わが国における地域経済の構造変化-中央地域と地方地域の比較に着目して-, 地域経済研究, 5号, pp.3-pp.23, 19950301
  43. ★, 国土政策の展開と地域経圏の形成, 広島大学「地域経済研究」, 5号, pp.3-pp.23, 19950301
  44. わが国における高速交通整備と地域経済構造の変化, 地域経済研究, 4号, pp.3-pp.19, 19940301
  45. 広域都市圏の形成と政策課題, 経済論叢, 18巻, 1-2号, pp.193-pp.212, 19940701
  46. ★, 土地区画整理事業の整備効果分析, 土木学会論文集, 458/IV-18号, pp.81-pp.90, 19930101
  47. 地域経済の発展と都市基盤整備, 広島大学経済学部附属地域経済研究センター「地域経済研究」, 3号, pp.7-pp.35, 19920401
  48. 高速交通整備と地域の経済的中枢性, 広島大学経済学部附属地域経済研究センター紀要「地域経済研究」, 2号, pp.79-pp.103, 19910401
  49. ★, 都心地区における来街者の滞留行動に関する研究, 都市計画学術研究発表会論文集, 25号, pp.79-pp.84, 19900401
  50. Evaluating System for Region-Activating Project(ESRAP), Proc. Of WCTR, pp.D567-pp.D578, 19900101
  51. ★, 都市機能集積地区活性化のための地区利用者の行動分析, 土木学会論文集, 419 IV-13号, pp.61-pp.70, 19900701
  52. 大規模プロジェクトの効果計測システムー総合評価手法適用の試みー, 道路交通経済, 49号, pp.5-pp.15, 19891101
  53. Legitimacy and Transferability of Planning Systems in Europe and japan : A Critical Historical Analysis, Proceedings of the 3rd International Planning History Conference, 19880401
  54. 交通整備による都市機能集積地区の活性化に関する研究, 土木計画学・論文集, 6号, pp.273-pp.280, 19881101
  55. Land-Use Simulation Model based on the Bidding Competition among Activities., 土木学会論文集, pp.395, 19880401
  56. ★, 拠点地区における施設立地と高度化に関する事例的研究, 都市計画学会学術研究発表会論文集, 22号, pp.199-pp.204, 19870401
  57. 近畿圏における工業立地と条件整備-昭和51年以降の立地分析から-, 地域学研究, 17巻, pp.105-pp.125, 19870401
  58. 大都市中心部における立地選好からみた事業所の類型化と立地評価, 都市計画学会学術研究発表会論文集, 21号, pp.265-pp.270, 19861101
  59. 大阪都市圏における人口移動とその変化に関する実証的研究, 都市計画学会学術研究発表会論文集, 19号, pp.259-pp.264, 19840401
  60. インパクト・スタディによる地域交通網計画の評価とその応用, 地域学研究, 11巻, pp.27-pp.57, 19810401
  61. ★, 多基準分析に基づく計画代替案の評価に関する基礎的研究, 土木学会論文集, 307号, pp.71-pp.84, 19810401
  62. 利用者からみた通勤交通網の評価に関する研究, 土木学会論文報告集, 314号, pp.p111-pp.123, 198110
  63. 総合交通計画モデルとその通勤交通への応用について, 土木学会論文集, 289号, pp.99-pp.107, 19790401
  64. 都市内幹線道路整備が沿道土地利用に及ぼすインパクトについて, 都市計画学会学術研究発表会論文集, 13号, pp.187-pp.192, 19780401

著書等出版物

  1. 2014年03月20日, ユネスコ無形文化遺産 壬生の花田植―歴史・民俗・未来―, 吉川弘文館, 2014年, 03, 単行本(学術書), 共編著, 新谷尚紀、石垣悟、藤本隆幸、六郷寛、森悦子、戸田常一、斉藤英智、池上博文, 978-4-642-08196-2, 330, 163~185, 第二 花田植の未来
  2. 2012年09月, 地域科学50年の歩みと展望, 日本地域学会, 2012年, 09, 単行本(学術書), 共編著, 978-4-915948-67-1, 534, 12, 第2部第4章 都市・地域分析
  3. 2008年01月, International EMECS Center, 2008年, 01, 調査報告書, 共編著, 120
  4. 2007年01月, 瀬戸内海を里海に-新たな視点による再生方策-, 恒星社厚生閣, 2007年, 01, 単行本(学術書), 共著, 978-4-7699-1051-0, 109, 15, 8章 瀬戸内海再生のための試論
  5. 2003年03月01日, 環境保全への政策統合(岩波講座 環境経済・政策学 第5巻), 本書は環境経済・政策学に携わる研究者が集まって刊行中の岩波講座の第5巻であり、さまざまなレベルにおける環境問題の克服のために「政策統合」がどのような可能性を持っているかを問うことをねらいとしている。, (株)岩波書店, 2003年, 03, 単行本(学術書), 共編著, 寺西俊一、細田衛志ほか全体で10名, 25, 戸田は、この内の「環境と土地利用」を滋賀県立大学の秋山道雄教授とともに執筆している。 執筆担当:第3章(環境と土地利用)pp.71-96
  6. 2002年12月, 地域政策の道標ー分権時代の協働社会づくりと地域の自立ー , 本書は、広島大学経済学部において実施した『地方分権型社会における地域政策』の講義の内容をもとに作成したものであり、戸田は著者代表として、全体調整を担当した。3部構成とし、各部においてそれぞれ3つの章を設けている。おおまかには、第1部において、経済社会の潮流変化と各方面での取り組みを鳥瞰的に論述し、第2部で、地域経済自立に関する原論や具体的な制度改革に焦点をあてて個別に論じ、最後に、第3部において、自立的な地域づくりに関わる具体的な実践事例の紹介を行っている。, ぎょうせい, 2002年, 12, 単行本(学術書), 監修, 日本語, 執筆は、佐々木俊介、伊藤敏安ほか全体で8名が担当している。, 278, 執筆担当:第6章(地方分権型社会の実現と地方財政改革)pp.177-203、
  7. 2002年03月, 大学の社会貢献に関する実態調査 : 地域経済研究機関の社会的役割を中心として, 平成12/13年度文部省科学研究費補助金(基盤研究B2)研究成果報告書(研究代表者 戸田常一)(課題番号:12430010) 本報告書は、大学における研究・教育のあり方を地域社会との関係のもとで考え、さらに大学の地域経済研究機関の今後の方向を検討するための調査研究の成果をまとめたものである。調査の方法は国内研究機関に対しては、郵送によるアンケート調査と訪問によるヒヤリング調査を実施し、国外研究機関に対してはアンケート調査とインターネットを通した検索、さらには訪問によるヒヤリング調査を実施した。調査項目は、(1)活動方針、活動コンセプト、対象地域の広がり、(2)研究・教育の具体的内容、(3)組織と運営方法、地域社会と地域企業との協力体制、(4)地域社会の実状や経済社会に重点課題である。上記10の調査研究と比較して、人文・社会科学系に加えて理工系の地域研究機関についても本格的な調査の結果がまとめられている。, 広島大学経済学部附属地域経済研究センター, 調査報告書, 編著, 戸田常一研究代表、執筆者は、戸田常一、渡辺展男、金原達夫、馬場栄一、香川敏幸、阿部宏史、平尾元彦、若井具宜、瀧敦弘、川崎信文の10名
  8. 2002年06月, グリーン共創序説ー循環型社会をめざしてー , 同文舘出版, 2002年, 06, 単行本(学術書), 編著, 吉村弘 戸田 常一 齋藤實男 , 219
  9. 2001年03月, 賀茂学園都市における都市整備と一体的な都市発展のための提言 , 研究費による自己出版, 2001年, 03, 調査報告書, 編著, 戸田 常一 辻本勝久 , 99
  10. 2000年05月, 社会公共政策への提言 , 本書は、21世紀に向けて、都市と社会公共政策の本質を問いなおすことをねらいとして、関西を中心とする研究者29名による研究会(座長:青山吉隆・京都大学教授)の成果をとりまとめたものである。この中では、「行政評価」、「合意形成」、「交通政策」、「知識社会」、「大都市圏」の5つの編に分かれ、最後の編の中で京阪神都市圏の経済低迷と経済再生の考え方を論じている。, 日本工業新聞社, 2000年, 05, 単行本(一般書), 共編著, 社会公共政策研究会ほか編、執筆者は青山吉隆、黒田勝彦、新田保次、小林潔司、村橋正武、戸田常一ほか23名, 241, 9, 分担箇所:第5章付論「国土スケールからみた京阪神都市圏」pp.218-226
  11. 1999年01月01日, Changing economy and sustainable regional development of the Seto Inland Sea , Land-Ocean Interactions : Managing Coastal Ecosystems(E. (]E88CB[)zhan ed.), 1999年, 01, 単行本(学術書), 共編著, 戸田 常一
  12. 1999年03月, 瀬戸内海の文化と環境 , 本書は、瀬戸内海環境保全協会が20年ぶりに瀬戸内海の自然と文化、そして環境に関しての総合的な出版の一冊であり、「自然と環境」編と「文化と環境」編の2冊がセットとなっている。本書は、商(交通・経済)、農(農・林・水産業、生業)、工(土木・工業立地、近代産業)、生活(暮らし・風土・楽しみ)の4部から構成されており、各部においては、時代順にその項目をさらに詳しく描くように工夫されている。戸田は、上記のなかで、商と工において執筆している。, (社)瀬戸内海環境保全協会, 1999年, 03, 単行本(学術書), 共編著, 白幡洋三郎編著、ほか執筆者は次の13名。下向井龍彦、松井輝昭、濱田敏彦、戸田常一、西畑俊昭、中山富広、武智利博、鷲尾圭司、波田善夫、藤山浩、上嶋英機、西田正憲、前田弘, 310, pp.84-99,pp.195-210、pp.211-217, 分担箇所:第1部4章「本州四国連絡橋と瀬戸内海新時代の到来」pp.84-99, 第3部2章「工業立地の展開と地域開発」pp.195-210、第3部3章「地域交流圏の形成と新産業の創造」pp.211-217
  13. 1997年03月, 中国フォーラム島根会議 , 日本IBMによる助成出版, 1997年, 03, 調査報告書, 共編著, 毛利就挙 戸田 常一 , 91
  14. 1996年06月01日, 瀬戸内海の生物質源と環境 , 本書は、日本生命財団の特別研究助成により3年間実施された「瀬戸内海における有用水産資源の持続的生産と環境保全に関する学際的研究」の成果をとりまとめたものである。研究代表者(岡市友利香川大学学長)のもとで6つの研究プロジェクトが構成され、戸田は第5プロジェクト「瀬戸内海圏域の地域経済発展と環境創造に関する政策科学的研究」(分担研究代表者は小森星児教授)に参加, (株)恒星社厚生閣, 1996年, 06, 単行本(学術書), 共編著, 日本語, 岡市友利・小森星児・中西弘編、ほかの執筆者は次の18名である。門谷茂、武岡英隆、山本民次、多田邦尚、上真一、松田治、玉井恭一、永井達樹、小川泰樹、柳哲雄、関根雅彦、浮田正夫、細川恭史、戸田常一、仲上健一、大場和久、新沢秀則、土田哲也, 10, 本書のうち、第6章(瀬戸内海圏域の変貌と水産業の役割について)執筆にもあたった。担当部分:6.1「瀬戸内海圏域の開発と経済構造の変化」pp.169-178
  15. 1992年01月, Cities in Competition;Productive and Sustainable Cities for the 21st Century , 本書は、21世紀を視野において生産的かつ持続的な都市のあり方を探ることをねらいとして、都市の競争を検討する研究セミナーの成果をとりまとめたものであり、戸田はこのうちの第9章を分担執筆している。そのタイトルは、「The Changing Urban Hierarchy of Japan: The Impact of High Speed Rail」であり、上記13に寄稿した内容をさらに展開したものである。この中では、わが国の新幹線(東北・北陸・東海道・山陽)の沿線にある多くの都市の盛衰を過去30年間にわたって分析し、その中で新幹線の整備効果を東京 一極集中現象を含めて考察し、来るべき超高速交通(マグレブ)の実現による影響と課題を検討している。, Longman Australia Pty Ltd, 1992年, 01, 単行本(学術書), 共編著, 英語, Brotchie,J.F.ほか4名が編者、執筆者は、 P.Hall,I.Miles,M.Batty,R.Meier,T.Toda、ほか13名, 9, 担当部分:第9章「The Changing Urban Hierarchy of Japan: The Impact of HighSpeed Rail」pp.191-199
  16. 1992年.1月, 社会資本整備と財源 , 本書は、財団法人トラスト60の企画のもとで発足した「社会資本整備研究会(主査 天野光三」における2年間近くの研究成果をとりまとめたものであり、第1章 戦後日本の社会資本整備の概観、第2章 土地資本の証券化や土地信託、第3章 社会資本整備における証券化導入の提言から成り立っている。戸田はこのうち、「2.4 土地信託による開発の動向」と「2.5 地域開発や交通事業への信託の適用」を執筆している。, 技法堂出版, 1992年, 12, 単行本(学術書), 共編著, 日本語, トラスト60社会資本整備研究会編、著者は研究グループA:天野光三、戸田常一、中川大、谷口守、研究グループB:ささき原たて夫、藤倉浩一郎、郡島孝、宮川成雄, 16, 担当部分:2.4「土地信託による開発の動向」、2.5「地域開発や交通事業への信託の適用」pp.85-100
  17. 1992年04月, 図説都市計画-手法と基礎知識- , 本書は、上記の「著書4」を最新の研究成果を踏まえて改訂すると共に、都市および都市計画に携わる実務者や学部学生を対象として図式的にコンパクトに再編したものである。全体は12の章から成り、都市や都市計画、土地利用計画、住環境、交通計画、都市街路、景観、都市整備手法、計画立案プロセス、コンピュータ支援システムなど、広い範囲を扱っている。, 丸善, 1992年, 04, 単行本(学術書), 共編著, 日本語, 天野光三ほか編;執筆者は、阿部宏史、谷口守、青山吉隆、戸田常一、近藤光男、ほか17名。, 担当部分:第1章「都市の成長と空間構造」pp.2-7
  18. 1991年04月, 土木計画システム分析(最適化編) , 本書は、基礎土木工学シリーズ全26巻の一冊として刊行されたものであり、京都大学において土木計画学の教育を担当していた講師陣が集まって作成したテキストである。本書は現在も多くの大学で利用されており、戸田が分担執筆を担当した「4章評価と意思決定の手法」は、他のテキストに見られない大きな特徴となっている。この中では、確立統計的決定手法、費用便益分析法、効用関数法、多基準分析法という代表的な手法を演習問題を交えて解説している。, 森北出版, 1991年, 04, 単行本(学術書), 共編著, 日本語, 飯田恭敬編著、井上博司、戸田常一、朝倉康夫, 担当部分:4章「評価と意思決定の手法」pp.170-230
  19. 1991年01月, Cities of the 21st Century;New Technologies and Spatial Systems , 本書は、新しい技術や空間システムのもとで21世紀の都市の今後を検討する研究セミナーの成果をとりまとめたものであり、戸田は第1部「新たな交通技術の開発と空間インパクト」に含まれる第3章を分担執筆している。そのタイトルは、「The Rapid Transportation System and the Socioeconomic Restructuring of Japan」であり、わが国における高速軌道システムの整備とそれが国土全体に及ぼす効果について論じ、さらに今後の日本のあるべき国土構造について論じている。, Longman Cheshire, 1991年, 01, 単行本(学術書), 共編著, Brotchie,J.F.ほか編者、執筆者は、 M.Batty,P.Hall,P.Newton,J.B.Brochie,T.Todaほか24名。, 9, 担当部分:「The Rapid Transportation System and the Socioeconomic Restructuring of Japan」pp.39-47
  20. 1991年07月, 都市開発における公共と民間 , 本書は、日本計画行政学会関西支部のなかに設けられたURP(Urban and Regional Planning)研究会(主査 岸本哲也教授)による成果をまとめたものである。この研究会においては、構成員の問題関心の領域に対応して、主として郊外住宅地開発、都市再開発、鉄道建設に関して、公共主体と民間主体の間の役割分担を検討している。戸田はこのなかで、第1章「郊外住宅地開発事業の展開と促進制度」を執筆している。, 学陽書房, 1991年, 07, 単行本(学術書), 共編著, 岸本哲也編著、執筆者は、岸本哲也、戸田常一、北村英和、殿本卓、船山直人、谷口守、浜田圭吾、中川大、山本雅之、森脇宏, 11, 担当部分:第1章「郊外住宅地開発事業の展開と促進制度」pp. 17-37
  21. 1989年11月, 土木工学ハンドブック , 本書は、土木学会におけるもっとも権威のある公式的な刊行物という性格をもち、専門分化が進んでいる土木工学を総合的に体系づけ、さらに最新の知見を含めるために15年ぶりに改訂(第四版)されるものである。この中で、戸田が執筆に参加した「第52章 土地・不動産」は今回の改訂にあたって新たに設けられた唯一の編であり、この当時か ら重要性がますます顕著となった土地問題と土地政策を扱っている。, 技法堂出版, 1989年, 11, 単行本(学術書), 共編著, 執筆者は、中村英夫、林良嗣、田山輝明、戸田常一、青山吉隆、柏谷増男、宮本茂、ほか533名。全体で65編。, 9, 戸田はその中で、第4章(土地評価)、第5章(土地問題と土地政策)、第6章(建設プロジェクトと土地)において分担執筆している。担当部分:第4章「土地評価」、第5章「土地問題と土地政策」、第6章「建設プロジェクトと土地」pp.2153-2162
  22. 1988年05月, 都市の公共交通ーよりよい都市動脈をつくるー , 本書は、1985-86年の2年間、土木学会関西支部の中に設けられた共同研究グループ「都市公共交通の役割と改善方策」(主査 天野光三教授)の成果をとりまとめたものである。この研究グループは、日頃から鉄軌道やバスなどの公共交通に関する計画や事業に関心をもち、中には実際の業務に携わっている23名の交通専門家から構成されている。, 技法堂出版, 1988年, 05, 単行本(学術書), 共編著, 日本語, 執筆者は、天野光三、戸田常一、藤田善信、森田啓介、吉田隆一、ほか23名, 戸田は、「第9章 公共交通計画ー考え方と具体例ー」のうち、「9.1 計画立案のための考え方と方法」、「9.2 大阪都市圏の鉄道網計画」、「9.5 駅前広場の整備計画」を執筆している。担当箇所:9.1「計画立案のための考え方と方法」pp.289-298、9.2「大阪都市圏の鉄道網計画」pp.298-304、9.5「駅前広場の整備計画」pp.318-328
  23. 1988年01月01日, Urban Land-use and Transport Interaction : Policies and Models , 本書は、イギリス国王立の道路・交通研究所が、各国で土地利用ー交通モデルの開発と応用において顕著な活動を行っている研究グループに呼びかけ、1982年に結成された"International Study Group on Land-use/Transport Interaction(ISGLUTI)"による共同研究の成果をとりまとめたものである。天野・戸田・阿部は、後掲の「学術論文6,11、国際学会発表1」で報告したモデルを、"OSAKA MODEL"として携えて参加した。その中で、戸田は京大グループのテクニカル・チーフとして定期的な会合に参加, Avebuny, 1988年, 01, 単行本(学術書), 共編著, 英語, WebsterF.V.,P.H.Bly,N.J.Paulley eds,執筆者は、J.F.Brotchie,M.H.Echenique,H. Floor,A.D.J.Flowerdew,Y.Hayashi,A.Lodwick,L. L.Lundqvist,R.L.Mackett,S.H.Putman,J.R.Roy,R.Sharpe,T.Toda,W.Wegener, 0-566-05726-3, 520, 本書のなかの"OSAKA MODEL"に関連する内容の執筆にあたった。担当箇所:共同研究につき本人担当部分は本書に分散しており、抽出不可能
  24. 1987年12月, 社会資本整備と計画行政 , 日本計画行政学会関西支部においては、1985年に「公共投資論研究部会」を設置し、1ないし2ヶ月に一度のペースで研究会を開催してきた。本書はその成果をとりまとめたものであり、公共投資の意義・役割、効果や費用負担のあり方、財源などをとりあげている。戸田は、この中で「IIー4 国土幹線鉄道の建設財源」の章を執筆している。この章では、整備新幹線の建設財源を念頭に置いて既往の研究報告をレビューし、これらの内容を総合的に整理・分析したものである。, 学陽書房, 1987年, 12, 単行本(学術書), 共編著, 日本語, 天野光三、中村良平、植田和弘、新澤秀則、岸本哲也、正司健一、仲井信雄、戸田常一、中川大、喜多秀行、森脇宏、日下正基、浜田圭吾, 14, 担当箇所:IIー4「国土幹線鉄道の建設財源」pp.169-189
  25. 1987年01月, Spatial Impact of Technological Changes , 本書は、「革新と変化、及びその空間的インパクト」に関する国際セミナー(メルボルンで開催)の成果をとりまとめたものであり、戸田は、その中で「The Location of High Technology Industry and the Technopolis Plan in Japan(日本における先端技術産業とテクノポリス計画)」(271-283頁)を執筆している。内容は、日本の先端技術産業を中心とするこの当時の産業技術開発の動向と政府主導のテクノポリス計画の動向を整理・分析したものである。, Croom Helm, 1987年, 01, 単行本(学術書), 共編著, 英語, Brotchie,J.F.,P.Hall,P.Newton編、執筆者は、 Brotchie,J.F.,P.Hall,P.W.Newton,.Wegener,T.Todaほか20名が執筆。
  26. 1982年07月, 計量都市計画-都市計画システムの手法と応用- , 本書は、都市問題・都市計画は、客観的・科学的・計量的な検討を取り入れ、シス テムズ・アプローチにもとずいて検討されるべきという観点から、それまで都市計画に関して個別的に提案されていた研究成果を体系的にまとめる試みである。戸田は、本書の企画、執筆取りまとめ等において、編者である天野光三教授の補佐を務め、また、本書の多くを執筆している。, 丸善, 1982年, 07, 単行本(学術書), 共編著, 日本語, 天野光三編、執筆者は、天野光三、戸田常一、青山吉隆、阿部宏史、小谷通泰、柏谷増男、近藤光男、神原和彦、銭谷善信, 担当部分:第2章「都市圏計画システム」pp.13-43 、第4章「都心業務機能の分析システム」pp.96-114 、第6章「交通システム」pp.155-206 、第10章「生活環境システム」pp.379-405 、付録2「代替案評価手法の分類と考察」pp.479-495
  27. 1981年10月, 交通需要ハンドブック , 本書は土木学会の中で設けられた土木計画学研究委員会・交通需要予測分科会(主査 天野光三)による過去5年間の活動成果をとりまとめたものである。戸田はその構成メンバーとして、天野主査の補佐を務めた。本書はこの当時の交通需要に関する方法を体系的にまとめたものであり、研究者、行政実務家、民間プランナーの協力によって完成したものである。戸田は、本書のうち、「II 第3章 その他の需要予測手法」のうち、「3.2 経済指標との相関による総交通需要の予測」および「3.6 システムダイナミックスによる方法」を執筆している。, 技法堂出版, 1981年, 10, 単行本(学術書), 共編著, 日本語, 交通需要予測分科会29名が中心となって執筆したが、戸田はその中で編集コア・グループ・メンバーを務めた。執筆者は、天野光三、新谷洋二、井上矩之、黒川渉、戸田常一、森地茂、ほか23名。, 担当部分:3.2「経済」指標との相関による総交通需要の予測」p.114ー1153.6「システムダイナミックスによる方法」pp.133-137
  28. 1979年05月, 土木計画における予測と計量化 , 本書は、「土木計画学」の体系化のために企画された土木計画シリーズ(全5巻編成)のうちの第3巻(土木計画における予測)にあたるものであり、戸田はまず、「第2章予測の事例研究」において、2.2-2.13の各節の事例を比較・分析して、相互の関連を2.1(概説)としてまとめ、併せて2.11(都市圏における通勤需要予測)を執筆している。また、「第3章 予測のための手法概説」においては、3.2.5(事例研究の分類整理)を執筆している。, 技法堂出版, 1979年, 05, 単行本(学術書), 共編著, 日本語, 総括編集担当は天野光三、執筆者は天野光三、岩松幸雄、関正和、中村英夫、戸田常一、ほか25名。, 担当部分:2.1「概説」pp.13-24 、2.11「都市圏における通勤需要予測」pp.152-167、3.2.5「事例研究の分類整理」pp. 246-247
  29. 1976年06月, 土木計画便覧 , 本書は、京都大学教授 米谷栄二先生の定年退官を記念して、門下生である大学教官・計画実務者・行政担当者などで執筆したものであり、この当時の土木計画学の成果を体系的にとりまとめたものである。戸田は、そのうち「7.地域計画」の中の「7.2.6 巨帯都市」を分担執筆している。, 丸善, 1976年, 06, 単行本(学術書), 共編著, 日本語, 米谷栄二編、執筆者は長尾義三、天野光三、佐佐木綱、吉川和弘、戸田常一、ほか96名。, 担当部分:7.2.6「巨帯都市」pp.164-170
  30. 1996年03月, アメリカにおける新しい都市交通政策と新技術交通システムの調査 , 海外調査報告書, 1996年, 03, 調査報告書, 共編著, 杉恵頼寧 戸田 常一ほか, 71
  31. 1996年05月, 地域開発戦略と民間経済交流ー中国との地域間交流の意義ー , シンポジウム報告書, 1996年, 05, 調査報告書, 共編著, 戸田 常一 鈴木博史 , 94
  32. 1994年03月, 日本経済のグローバル化と中国地方の港湾整備 , 研究会報告書, 1994年, 03, 調査報告書, 単著, 戸田 常一
  33. 1994年03月, 中国ブロックにおける都市経営の新たな展開とネットワーク形成 , NIRA(総合研究開発機構)研究報告書(NRAー93-55)本報告書は、中国地方における新たな地域発展方向を検討するために産官学のメンバー12名からなる研究会(研究主査 戸田常一)を設けて共同研究を行った成果をまとめたものである。この研究のねらいは、中国地方における新たな国土構造構築に向けた拠点都市等の経営の将来方向を明らかにするために、各都市・都市圏の現状を把握し、ネットワークのモデル的取り組みに関して検討することにある。, NIRA報告書, 1994年, 03, 調査報告書, 編著, 執筆者は、戸田常一、阿部宏史、延廣光彦、後藤昇、松田智仁、ほか7名であり、研究会の事務局を同センターが担当した。, 第6章「国土政策における都市の役割と政策課題」(pp.121-136)を執筆。
  34. 1994年03月, 河川を生活の中に取り込んだ都市生態系の構築 , 河川整備基金助成研究報告書, 本報告書は、河川を生活に取り込んだ都市生態系構築のための基礎情報を提供することをねらいとしており、特に、都市河川のもつ環境的側面に焦点をあて、自然・社会・人文の各分野の研究者により学際的な研究を行った成果をまとめている。, 河川整備基金助成研究報告書, 1994年, 03, 調査報告書, 共編著, 執筆者は、座長 名合宏之ほか、戸田常一、寺西靖治、林春男、常松芳昭、河原長美, 都市河川環境と地域特性を研究課題として参加し、報告書においても第2章「河川と地域との関わりを考えるー斐伊川の水と地域を主題としてー」(pp.3-39)を執筆。
  35. 1992年, 交通整備と地域経済 , シンポジウム報告書, 1992年, 調査報告書, 共編著, 戸田 常一
  36. 1990年01月, Comparative Urban Planning Issues between Japan and Europe , 研究ノート, 京都大学・研究レポート, 1990年, 01, 調査報告書, 単著, 英語, 戸田 常一
  37. 1990年03月, 高速交通網整備と本県の活性化方策について , 財)鳥取企画センター、鳥取県政策構想フォーラムによる提言,本報告書は、鳥取企画センターにおいて設置された政策構想フォーラムによる調査結果と提言をまとめたものであり、鳥取県における高速交通体系の整備方向を検討した内容となっている。また、本フォーラムからの提言は、鳥取県長期計画の策定にそのまま反映されることとなった。(フォーラム座長は道上正規教授であり、真野博司、岡田憲夫、吉田幹男、戸田常一、伊藤正憲ほか3名の委員から構成された。), (財)鳥取企画センターから刊行, 1990年, 03, 調査報告書, 共編著, 戸田 常一ほか, 戸田は、フォーラムにおいて検討の根幹となる高速道路整備による効果分析の指導にあたり、本報告書においてもこれに該当する第V章「高速交通整備による効果分析」を執筆している。
  38. 1989年03月, 道路整備プロジェクトの総合評価手法に関する調査研究報告書 , (財)道路経済研究所「総合評価研究会(主査 太田勝敏)」成果報告書,本報告書は、我が国の道路事業の総合評価マニュアル作成をねらいとして設置され¥た研究会の成果報告をまとめたもの, (財)道路経済研究所から刊行, 1989年, 03, 調査報告書, 共編著, 戸田 常一ほか(研究会メンバーは、太田主査のほか、この分野の専門家6名から構成されている。執筆者は、太田勝敏、石田東生、金沢哲雄、戸田常一、根本敏則、原田昇、藤岡明房。), 戸田は、第1部「総合評価手法の理論的基礎」のうち、2章「混合データ多基準評価手法とその特性分析」(pp.13-37)を執筆している。
  39. 1984年06月, 都市モデル : 手法と応用, 本書は、David Foot著の"Operational Urban Models, An Introduction"の翻訳である。書名が示すように都市モデルの応用に重点を置いたモデルであり、原書は都市モデルへの入門書として既に高い評価を得ている。なお、本翻訳は、戸田がイギリス留学中にフット氏と共同研究する機会があって企画されたものである。, 丸善株式会社, 1984年, 06, 単行本(学術書), 共訳, 日本語, David Foot [著] ; (青山吉隆・戸田常一・阿部宏史・近藤光雄 共訳), 戸田は、第2章「実用的都市モデルの作成」及び第3章「小売買物モデル」の翻訳を担当した、

招待講演、口頭・ポスター発表等

  1. 2015年11月10日, 招待, 英語
  2. 中世・近世における日朝交流と瀨戸内地域, 戸田常一, 2014年朝鮮通信使春季國際学術シンポジウム, 2014年05月02日, 招待, その他外国語, 韓国朝鮮通信使学会, 韓国釜山市
  3. 瀬戸内海をめぐる経済社会の情勢変化と地域再生の視点と課題, 戸田常一, 広島大学大学院文学研究科主催シンポジウム「瀬戸内海地域の戦後と未来を考える-民俗学者宮本常一を通して」, 2012年10月01日, 通常, 日本語, 広島大学大学院文学研究科, 広島市まちづくり市民交流プラザ
  4. 中世における東アジア・日本国内流通の変容, 戸田常一, アマルフィ国際シンポジウム, 2012年05月02日, 招待, 日本語, アマルフィ海洋博物館, アマルフィ海洋博物館ホール(イタリア)
  5. 地域が大学を変える 地域と大学-連携の新たな展開 広島大学の試み, 戸田常一, 大学関西フォーラム, 2010年06月01日, 招待, 日本語, 大学関西フォーラム, クラブ関西
  6. Participant invited for Discussions on “Achieving Sustainable Economic Development in the Asia Pacific, Tsunekazu Toda, 2010年08月12日, 招待, 英語
  7. 「大学と産業・市民との連携による地域振興を考える」、、、, 戸田常一, 島根県立大学地域研究会(コンソーシアム), 2010年02月04日, 招待, 日本語, 島根県立大学, 島根県立大学浜田キャンパス
  8. (key-note speech for Session 3: Regional development, Sustainable Tourism and Wise Use of Local Resources, 2009年11月16日, 招待, 英語
  9. 観光イノベーションと地域戦略を考える―2つの世界文化遺産を結ぶ広域観光ルートを事例として―, 第35回技術士全国大会、第3分科会(地域に根ざした技術と地域振興), 2008年10月18日, 招待, 日本語, 技術士会, ホテル一畑大ホール、松江市
  10. 中国地方における地域政策戦略を考える, 2030年島根の未来を考える」フォーラム, 2008年02月08日, 招待, 日本語, 島根県立大学・同島根地域政策グループ, 島根県民会館、松江市
  11. ケーススタディ1:イングランド東部と広島の視察報告, ウエンディ・パーセル 英国ハートフォードシャー大学副学長との共同報告, 日英高等教育に関する協力プログラム:高等教育における地域貢献プロジェクト』公開フォーラム, 2007年06月01日, 通常, 英語, 日英合同推進委員会(英国側推進委員会:教育技能省ほか4団体、日本側推進委員会:文部科学省ほか6団体)主催, 東京ガーデンパレス、東京
  12. 地方財政の逼迫と社会資本の維持補修, 戸田常一, 土木学会平成19年度全国大会・研究討論会『人口減少下における社会基盤施設の維持・更新・長寿命化の重要性―市民の理解を得るには―』, 2007年09月01日, 通常, 日本語, 土木学会中国支部, 広島大学東広島キャンパス、広島県
  13. .フォーラム『地域発展へのアプローチ―経済圏・生活圏の自立と持続の方策を探る―』、、、。, 戸田常一(パネル討論・総括コーディネーター・司会), 2007年08月01日, 通常, 日本語, ちゅうごく産業創造センター主催, 広島全日空ホテル
  14. 瀬戸内海再生のための試論, 瀬戸内海研究会議ワークッショップ, 2007年03月01日, 通常, 日本語, 瀬戸内海研究会議, 兵庫県民会館パルテホール、神戸市
  15. 瀬戸内海の島嶼部の発展に向けて, 瀬戸内海フォーラムin香川:豊かな海と島づくり―里海を守り育てる人と法―, 2007年09月01日, 通常, 日本語, 瀬戸内海研究会議・香川県共催, サンポート高松、高松市
  16. 企業の社会的役割と地域社会, 福井県立大学特別企画講座・講演, 2007年04月01日, 招待, 日本語, 福井県立大学, 福井県立大学松岡キャンパス
  17. 環瀬戸内海交流圏の創生―環境共生と地域共生をふまえて―, 第20回広島工業大学公開シンポジウム, 2006年12月01日, 招待, 日本語, 広島工業大学, 広島国際会議場
  18. 広島市における公共交通と路面電車―路面電車と都市景観に関する研究(1)―, 戸田常一・千代章一郎・匹田篤, 2006年05月01日, 通常, 日本語, 日本都市計画学会中国四国支部, 広島国際大学サテライトキャンパス
  19. 地域の再生とマネジメント, 戸田常一, 広島夕学講座講演, 2005年12月01日, 招待, 日本語, 広島商工会議所・広島大学共催
  20. 持続的な地域経済開発と国際協力ネットワーク-地中海行動計画(MAP)の取り組みに学ぶ-, 戸田 常一, 韓国日本中国国際シンポジウム『東北アジア時代環東海地方政府間新交流協力』, 2004年09月, 招待, 日本語, 韓国江原道
  21. 瀬戸内海の環境保全と地域協力, 戸田 常一, 環境経済政策学会2004年大会公開シンポジウム基調報告, 2004年09月, 招待, 日本語
  22. 広島広域都市圏の将来と江能地域(基調講演), 戸田 常一, 江能町広域組合主催, 2000年, 招待, 日本語, 広島県江田島市
  23. 呉地域海洋環境産業について(基調報告), 戸田 常一, 呉地域海洋懇話会, 1999年, 招待, 日本語, 広島県呉市
  24. Industrial Restructuring and Wide Regional Adjustment; The Case of the Seto Inland Sea in Japan, 1998年11月01日, 通常, 英語
  25. 芸予地域の振興を考える(基調講演), 戸田 常一, 西瀬戸地域振興シンポジウム, 1996年, 招待, 日本語
  26. 魅力と活力あふれる街づくりを考える(パネル討論), 戸田 常一, 「ネオひろしま」シンポジウム, 1994年, 招待, 日本語
  27. Structural Change of Regional Economy in Japan, 戸田 常一, Special Interest Group(SIG) Seminar of WCTR, 1993年, 招待, 英語
  28. 備北地域の活性化 その課題と展望(基調講演), 戸田 常一, 比婆さとやま活性化シンポジウム, 1993年, 招待, 日本語
  29. 瀬戸内海の水産業と環境(パネル討論), 戸田 常一, 日本生命シンポジウム, 1995年, 招待, 日本語
  30. Structural Change of Regional Economy in Japan:Based on comparison between central and local, 1993年12月01日, 通常, 日本語
  31. Improvement of Rapid Transport and Structural Changes of Regional Economy in Japan, 1992年07月01日, 通常, 英語
  32. わが国。のニュータウン開発における公共と民間(講演), 戸田 常一, 著書出版記念シンポジウム, 1990年, 招待, 日本語
  33. Japanese New Town Re-Examined: Historical Lessons from Three New Towns-Senri,Senboku & Tama, 1989年09月01日, 通常, 英語
  34. 10 Evaluation System for Region-Activating Project(ESRAP), 1989年07月01日, 通常, 英語
  35. Impact Study on Activities in Urban Core Areas by Improvement on Urban Transport, 1989年07月01日, 通常, 英語
  36. Legitimacy and Transferability of Planning Systems in Europe and Japan; A Critical Historical Analysis, Siman B. & T.Toda, 1988年11月01日, 通常, 英語
  37. A Comprehensive Model to Evaluate Big Projects Considering Regional Characteristics, 1987年07月01日, 通常, 英語
  38. The Location of High Technology Industry and the technopolis Pan in Japan, 1984年08月01日, 招待, 英語
  39. Modelling and Simulation of Bidding Competition among Landuse Activities, 1984年06月01日, 通常, 英語
  40. A Hierarchical Urban Model and its Application to the Osaka Metropolitan Area, 1983年09月01日, 通常, 英語
  41. A Review of New Urban Transport Innovarions in Japan, 1983年06月01日, 通常, 英語
  42. 1981年08月01日, 通常, 英語
  43. Multi-Criteria Analysis for Evaluation of Project Alternatives, 1980年06月01日, 通常, 英語
  44. 福島地域の社会経済復興を考える-広島と神戸の再建を参考として-, 戸田常一, 2015年11月10日, 招待, 英語, 長崎大学, プレプリント
  45. 広島の戦後復興を振り返る-都市・交通基盤の再建を中心として-, 戸田常一, 広島大学フェニックスリーダー教育プログラム第1回社会復興コース, 2016年02月02日, 通常, 英語, 広島大学フェニックスリーダー教育プログラム, 広島大学, プレプリント

受賞

  1. 2013年10月13日, 日本地域学会第22回学会賞論文賞, 日本地域学会(第22回学会賞選考委員会委員長,日本地域学会会長), 都市・地域の持続性確保と振興のための政策研究

社会活動

委員会等委員歴

  1. 非常勤講師, 2015年04月, 2015年09月, 広島市立大学
  2. 非常勤講師, 2014年04月, 2014年09月, 広島市立大学
  3. 非常勤講師, 2013年04月, 2013年09月, 広島市立大学
  4. 非常勤講師, 2015年04月, 2015年09月, 岡山商科大学
  5. 非常勤講師, 2013年10月, 2014年03月, 放送大学広島学習センター
  6. 顧問, 2013年12月, 2015年05月, (一社)瀬戸内海エコツーリズム協議会
  7. JICA研修講師, 2014年08月, 2014年09月, (財)ひろしま国際センター
  8. JICA研修講師, 2013年08月, 2013年09月, (財)ひろしま国際センター
  9. 理事, 2015年08月, 2017年03月, 公益社団法人 中国地方総合研究センター
  10. 理事, 2013年08月, 2015年08月, (社)中国地方総合研究センター
  11. 理事, 2013年04月, 2014年06月, 特定非営利活動法人 瀬戸内海研究会議
  12. 評議員, 2015年06月, 2017年03月, 財団法人ちゅうごく産業創造センター
  13. 評議員, 2015年04月, 2015年06月, 財団法人ちゅうごく産業創造センター
  14. 評議員, 2011年04月, 2015年03月, 公益財団法人ちゅうごく産業創造センター
  15. 調査事業推進委員会委員(委員長), 2014年06月, 2016年03月, 公益財団法人ちゅうごく産業創造センター
  16. 調査事業推進委員会委員(委員長), 2012年09月, 2014年03月, 公益財団法人ちゅうごく産業創造センター
  17. 中国地方国際物流戦略チーム(部会長), 2006年08月, 中国経済連合会・国土交通省中国地方整備局及び中国運輸局
  18. 広島国税局土地評価審議会委員, 2011年11月, 2013年10月, 広島国税局
  19. 広島国税局土地評価審議会委員, 2013年11月, 2015年10月, 広島国税局
  20. 土地評価審議会委員, 2015年11月, 2017年03月, 広島国税局
  21. 中国地方整備局総合評価審査委員会委員(委員長), 2014年04月, 2016年03月, 国土交通省中国地方整備局
  22. 中国地方整備局総合評価審査委員会委員, 2012年03月, 2014年03月, 国土交通省中国地方整備局
  23. 中国圏広域地方計画学識者等会議委員(副会長), 2014年12月, 2016年03月, 国土交通省中国地方整備局
  24. 中国地方の港湾における地震・津波・高潮・液状化対策に係る検討会議委員, 2014年02月, 2014年03月, 国土交通省中国地方整備局
  25. 中国ブロックにおける社会資本整備重点計画有識者会議, 2015年11月, 2017年03月, 国土交通省中国地方整備局
  26. 福山港利用高度化検討委員会委員, 2015年09月, 2016年03月, 日本港湾協会
  27. 事業評価監視委員会常任委員, 2015年04月, 2017年03月, 西日本高速道路株式会社
  28. 事業評価監視委員会常任委員, 2013年04月, 2015年03月, 西日本高速道路株式会社
  29. 中国地域における社会インフラのリニューアル対応のあり方に関する調査委員会委員(委員長), 2014年04月, 2015年03月, 公益財団法人ちゅうごく産業創造センター
  30. 地域包括ケアを支える都市機能及び生活支援産業に関する調査委員会委員(委員長), 2015年04月, 2016年03月, 公益財団法人ちゅうごく産業創造センター
  31. 広島県国土利用計画審議会委員(会長), 2014年03月, 2017年03月, 広島県
  32. 広島県国土利用計画審議会委員(会長), 2011年01月, 2014年01月, 広島県
  33. 広島県強靱化地域計画検討委員会委員(委員長), 2015年06月, 2016年03月, 広島県
  34. 広島県事業評価監視委員会委員, 2011年01月, 2014年12月, 広島県
  35. 広島県観光立県推進会議委員, 2012年03月, 2014年03月, 広島県
  36. 東広島市都市計画審議会委員, 2015年10月, 2017年03月, 東広島市
  37. 北広島町まちづくり総合委員会委員(委員長), 2015年05月, 2017年03月, 北広島町
  38. 三次市公共事業評価監視委員会委員(委員長), 2013年05月, 2017年03月, 三次市
  39. 商工センター地区活性化検討会構成員(会長), 2014年05月, 2016年04月, 広島市経済観光局
  40. 東広島市地方創生審議会委員(会長), 2015年06月, 2017年03月, 東広島市
  41. 東広島市都市計画審議会委員(会長), 2013年10月, 2015年09月, 東広島市都市部都市計画課
  42. 東広島市都市計画審議会委員(会長), 2011年10月, 2013年09月, 東広島市都市部都市計画課
  43. 広島県強靭化地域計画(仮称)検討委員会委員, 2015年06月, 2016年03月, 広島県
  44. 広島県強靭化地域計画検討委員会委員, 広島県
  45. 理事, 2015年08月, 2017年03月, (社)中国地方総合研究センター
  46. 理事, (社)中国地方総合研究センター