大澤 俊一toshikazu oosawa

Last Updated :2021/03/01

所属・職名
大学院人間社会科学研究科　教授
メールアドレス
oosawahiroshima-u.ac.jp

基本情報

学位

  • 博士（経済学）　(北海道大学)
  • 修士（経済学）　(名古屋大学)

研究分野

  • 社会科学 / 経済学 / 財政・公共経済

教育活動

授業担当

  1. 2020年, 教養教育, １ターム, Contemporary Economic Issues I
  2. 2020年, 学部専門, セメスター（前期）, 地方財政論
  3. 2020年, 学部専門, ３ターム, 地方財政論１
  4. 2020年, 学部専門, ４ターム, 地方財政論２
  5. 2020年, 学部専門, 通年, 卒業論文指導
  6. 2020年, 学部専門, 通年, 演習
  7. 2020年, 博士課程・博士課程後期, セメスター（後期）, 社会経済システム特別演習（大澤）
  8. 2020年, 修士課程・博士課程前期, セメスター（前期）, 特別研究（大澤）
  9. 2020年, 修士課程・博士課程前期, セメスター（後期）, 特別研究（大澤）
  10. 2020年, 博士課程・博士課程後期, セメスター（前期）, 社会経済システム特別演習（大澤）
  11. 2020年, 修士課程・博士課程前期, １ターム, 人間社会科学特別講義 3c
  12. 2020年, 修士課程・博士課程前期, ２ターム, 地方財政論
  13. 2020年, 修士課程・博士課程前期, 年度, 特別研究
  14. 2020年, 修士課程・博士課程前期, セメスター（前期）, 経済学プログラム特別演習Ⅰ
  15. 2020年, 修士課程・博士課程前期, セメスター（後期）, 経済学プログラム特別演習Ⅱ

研究活動

学術論文（★は代表的な論文）

  1. 地方公共財の供給ルールと住民の厚生, 札幌学院商経論集, 22巻, 4号, pp. 1-15, 20060310
  2. 国と地方の法人課税　━　ラムゼー・ルール、ゴールデン・ルール、ナッシュ均衡　━, 広島大学経済論叢, 第35巻巻, 第1号号, pp. 79～１83, 20110701
  3. ★, Effects of Capital Income Taxes in Welfare in an Overlapping-Generations Model, Japanese Economic Review, 51巻, 2号, pp. 236～251, 20000601
  4. ★, Effects of "Japanese-Type" Capital Gains Tax, Studies in Regional Science, 33巻, 2号, pp. 41～60, 20031201
  5. ★, Does Reform of the Capital Gains Tax Improve welfare ? ━　Capital Gains Taxation in Japan as an Example ━, Studies in Regional Science, 39巻, 2号, pp. 339～350, 20091001
  6. 地方公共財と地方分権, 広島大学経済論叢, 35巻, 1号, pp. 71～78, 20110701
  7. キャピタル・ゲイン税のロックイン効果と資本蓄積, 札幌学院商経論集, 7巻, 1号, pp. 119-132, 199008
  8. 租税帰着論, 經濟科學, 35巻, 4号, pp. 257-274, 1987
  9. キャピタル・ゲイン税と租税回避, 經濟科學, 36巻, 3号, pp. 43-76, 1989
  10. 地方公共財の供給ルールと住民の厚生, 札幌学院商経論集, 22巻, 4号, pp. 1-15, 20060310
  11. 配当所得税の効果についての論争点, 札幌学院商経論集, 14巻, 4号, pp. 37-46, 199803
  12. Capital Income Tax,Bequests and Welfare, 札幌学院商経論集, 14巻, 1号, pp. 109-119, 199707
  13. Welfare and Capital Gains Taxation, 札幌学院商経論集, 13巻, 3号, pp. 125-134, 199701
  14. Ramseyモデルと世代重複モデルの最適資本所得税論, 札幌学院商経論集, 14巻, 2号, pp. 37-45, 199710
  15. 国と地方の法人課税--ラムゼー・ルール、ゴールデン・ルール、ナッシュ均衡, 広島大学経済論叢, 35巻, 1号, pp. 79-83, 201107
  16. 地方公共財と地方分権, 広島大学経済論叢, 35巻, 1号, pp. 71-78, 201107
  17. 外部性と最適課税, 札幌学院商経論集, 20巻, 3号, pp. 1-7, 200401
  18. 資本所得税と安全資産, 広島大学経済論叢, 36巻, 1号, pp. 79-91, 201207
  19. キャピタル・ゲイン税改革の効果, 札幌学院商経論集, 20巻, 4号, pp. 27-39, 200403
  20. 地方公共財のスピルオーバーと最適補助率の関係の再検討, 地域経済研究, 29号, pp. 33-39, 201803
  21. 財政移転の地域間格差への影響についての検討, 地域経済研究, 29号, pp. 41-50, 201803

著書等出版物

  1. 2007年03月, 公共経済学IV , けい草書房, 2007年, 03, 単行本（学術書）, 共著, 白井 正敏 大住 康之 釜田 公良 大澤 俊一 , 212
  2. 2011年08月, internet journal（ＵＳＡ）, 2011年, 08, 調査報告書, 単著
  3. 2011年06月, 「地域学研究」のレフェリーコメント, 日本地域学会, 2011年, 06, 調査報告書, 単著
  4. 1997年, 公共経済学研究Ⅱ, 中京大学経済学部付属経済研究所
  5. 2001年, 公共経済学学研究Ⅲ, 勁草三書房
  6. 1989年, 現代経済学, 中央経済社
  7. 1992年, 現代経済学演習, 中央経済社
  8. 2001年, 現代経済学【第2版】, 中央経済社
  9. 2017年06月20日, テキストブック　地方財政, 創成社, 2017年, 6, 教科書, 共編著, 篠原正博・大澤俊一・山下耕治, 978-4-7944-3180-6, 230

社会活動

学術雑誌論文査読歴

  1. 2014年, 地域経済研究, 1
  2. 2011年, エコノミック　ブレティン, 1
  3. 2011年, 地域学研究, 1