友澤 和夫Kazuo Tomozawa

Last Updated :2018/09/03

所属・職名
大学院文学研究科 地表圏システム学講座 教授
ホームページ
メールアドレス
tomozawahiroshima-u.ac.jp
その他連絡先
東広島市鏡山1-2-3広島大学大学院文学研究科大学院文学研究科A354号室
TEL:082-424-6654 FAX:082-424-0320
自己紹介
広島大学大学院文学研究科の教員として、人文地理学の教育・研究に従事しています。また、本学の博士課程リーディングプログラム・たおやかで平和な共生社会創生プログラムのアカデミック・メンターを務めています。現在、(1)インド工業化・労働市場の研究、(2)知識経済化の地理学的研究、(3)自動車産業のグローバル化と立地変動の研究 の3つを遂行しています。特に(1)については、広島大学現代インド研究センターの拠点代表として、かつ平成26~29年度の科学研究費補助金(基盤研究A・海外学術)を代表者として獲得したので、重点的に力を入れています。こうした研究の成果に基づいて、経済地理学や都市地理学、インド地域学を中心に人文地理学を幅広く教育しています。指導学生は、産業でいえば工業・商業・サービス業に、地域でいえば都市や産業地域に興味を持つ人が多い傾向にあります。演習では、学生の主体性と創造性の向上を重視した指導を心がけています。

基本情報

主な職歴

  • 2006年04月01日, 広島大学, 教授
  • 1999年04月01日, 2005年03月31日, 広島大学, 助教授
  • 1994年10月01日, 1999年03月31日, 岡山大学, 講師
  • 1990年04月01日, 1994年09月30日, 東北大学, 助手

学歴

  • 広島大学, 文学研究科, 地理学, 日本, 1988年04月, 1990年03月
  • 広島大学, 文学部, 地理学, 日本, 1982年04月, 1986年03月

学位

  • 博士(文学) (広島大学)
  • 文学修士 (広島大学)

教育担当

  • 文学部:人文学科, 文学研究科:人文学専攻, 文学研究科:人文学専攻

担当主専攻プログラム

  • 地理学・考古学・文化財学プログラム

研究分野

  • 人文学 / 人文地理学 / 人文地理学

研究キーワード

  • 経済地理学
  • 工業化
  • 学習
  • 自動車工業
  • インド
  • 産業集積

所属学会

教育活動

授業担当

  1. 2018年, 学部専門, 1ターム, 研究指導IIB
  2. 2018年, 教養教育, 2ターム, 教養ゼミ
  3. 2018年, 学部専門, 3ターム, 地理学入門
  4. 2018年, 学部専門, 1ターム, 地理学概論A
  5. 2018年, 学部専門, 4ターム, 社会経済地域論(地理学)
  6. 2018年, 学部専門, 3ターム, 地域学A(地誌学)
  7. 2018年, 学部専門, セメスター(前期), 地理学野外実験
  8. 2018年, 学部専門, セメスター(後期), 地理学野外演習
  9. 2018年, 学部専門, セメスター(前期), 人文地理学基礎演習
  10. 2018年, 学部専門, セメスター(前期), 地理学研究法演習B
  11. 2018年, 学部専門, セメスター(後期), 地理学研究法演習C
  12. 2018年, 学部専門, セメスター(前期), 卒業論文指導A
  13. 2018年, 学部専門, セメスター(後期), 卒業論文指導B
  14. 2018年, 学部専門, セメスター(後期), 卒業論文
  15. 2018年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(前期), 地表圏システム学の世界
  16. 2018年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(前期), 人文地理学特論演習B
  17. 2018年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(後期), グローバル経済地域論演習B
  18. 2018年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(前期), 現代インド地誌学
  19. 2018年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(前期), 地理学研究法A
  20. 2018年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(後期), 地理学研究法B
  21. 2018年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(前期), 地理学野外実験
  22. 2018年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(後期), 地理学野外演習
  23. 2018年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(前期), 特別研究指導 I (地表圏システム学)
  24. 2018年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(後期), 特別研究指導 I (地表圏システム学)
  25. 2018年, 博士課程・博士課程後期, セメスター(前期), 特別研究指導 II (地表圏システム学)
  26. 2018年, 博士課程・博士課程後期, セメスター(後期), 特別研究指導 II (地表圏システム学)

研究活動

学術論文(★は代表的な論文)

  1. "Inclusive Development" of Employment in the Indian Automobile Industry: Have Contract-Based Workers in the State of Haryana Achieved it?, Senri Ethnological Studies, 96巻, pp.81-pp.95, 20171215
  2. Inclusive Growth in India and How Economic Geography Tackles it, The International Seminar of Geography between Hiroshima University and University of Delhi 'Promoting Economic Geography Studies on "Inclusive Development" in Contemporary India, pp.150-pp.167, 20161223
  3. Development and Spatial Dynamism of the Automobile Component Industry in India, Journal of Urban and Regional Studies on Contemporary India, 3巻, 1号, pp.11-pp.27, 201607
  4. ★, 工業化と非正規化ーデリー首都圏における自動車産業の請負労働市場を対象にー, 経済地理学年報, 62巻, 2号, pp.71-pp.86, 20160630
  5. The Frontier of the Expanding Industrial Agglomeration in the National Capital Region of Delhi: Industrial Development in Alwar District, Rajasthan, especially Focusing on the Japanese- Exclusive Industrial Estate of Neemrana, Journal of Urban and Regional Studies on Contemporary India, 2巻, 1号, pp.13-pp.25, 201507
  6. 日本における起業家行動の空間的特性 : 『新規開業実態調査』の分析結果, 福岡教育大学紀要. 第2分冊, 社会科編 = Bulletin of Fukuoka University of Education. 福岡教育大学 編, 64号, pp.1-pp.7, 2015
  7. ★, インド自動車産業集積の比較研究-デリー首都圏とウッタラーカンド州を事例として, 現代インド研究, 4巻, pp.23-pp.52, 20140228
  8. <特集論文>インド自動車産業集積の比較研究 : デリー首都圏とウッタラーカンド州を事例として, 現代インド研究, 4巻, pp.23-pp.52, 201402
  9. インド自動車部品工業の成長と立地ダイナミズム, 広島大学現代インド研究 : 空間と社会, 2巻, pp.17-pp.33, 201203
  10. 台頭する2000年代のインド自動車工業とその空間構造, 広島大学現代インド研究 : 空間と社会, 1巻, pp.1-pp.17, 201103
  11. インドにおけるモータリゼーションとその課題 (特集 インド自動車市場とその将来), 自動車工業, 43巻, 510号, pp.9-pp.13, 200908
  12. インドの後進州における産業開発戦略と工業立地--ウッタラカンド州の「インダストリアル・ベルト」形成を中心に, 広島大学大学院文学研究科論集, 68巻, pp.57-pp.76[含 英語文要旨], 200812
  13. 知識経済化と大学発ベンチャービジネス : 中国・四国地方を対象として(「知識・学習」と地理学,2007年度秋季学術大会シンポジウム), 地理科学, 63巻, 3号, pp.174-pp.184, 20080728
  14. わが国における人材派遣業の成長と立地動向, 福岡教育大学紀要 第2分冊 社会科編, 55号, pp.9-pp.22, 2006
  15. インドにおける四輪車産業の成長と今後の展望 (特集 南アジアの自動車市場と産業経済--インドを中心にして), 自動車工業, 39巻, 465号, pp.9-pp.14, 200511
  16. 講演 インド自動車産業の現状と将来展望, JMC講演資料, 2005, 53巻, 5号, pp.22-pp.32, 200505
  17. 人材派遣ビジネスの地域的展開, 広島大学大学院文学研究科論集, 64巻, pp.95-pp.112, 20041224
  18. ★, インドにおける日系自動車企業の立地と生産システムの構築: トヨタ・キルロスカ・モーター社を事例として, 地理学評論, 77巻, 9号, pp.628-pp.646, 20040801
  19. インドにおける日系自動車企業の立地と生産システムの構築 : トヨタ・キルロスカ・モーター社を事例として, 地理学評論, 77巻, 9号, pp.628-pp.646, 20040801
  20. アジアにおける自動車産業の新展開 : 東南アジア〜インドを中心に (<特集>アジア工業化の新展開と大都市開発 : 南アジア研究者と東南アジア研究者の対話を目指して), 地誌研年報, 12巻, pp.9-pp.32, 20030331
  21. 中国・四国地域におけるIC産業の立地展開と主要工場の動向, 熊本学園大学経済論集, 8巻, 1号, pp.143-pp.160, 200202
  22. 生産システムから学習システムへ : 1990年代の欧米における工業地理学の研究動向(<特集>産業空間および生活空間の再編と交通・通信・情報), 経済地理学年報, 46巻, 4号, pp.323-pp.336, 20001231
  23. ★, 生産システムから学習システムへ-1990年代の欧米における工業地理学の研究動向-, 経済地理学年報, 46巻, 4号, pp.323-pp.336, 20001201
  24. シンポジウム「途上国開発と地理学」参加記, 地誌研年報, 8巻, pp.149-pp.151, 199903
  25. デリー首都圏における自動車工業の集積とその地域構造-ノイダ, グレーター ノイダを事例として, 経済地理学年報, 45巻, pp.1-pp.20, 1999
  26. 近年におけるインド自動車工業の成長と立地特性, 岡山大学環境理工学部研究報告, 3巻, 1号, pp.135-pp.144, 19980114
  27. 工業立地の分散化に関する研究動向の覚書(展望), 瀬戸内地理, 6号, pp.44-pp.65, 199712
  28. インドにおける工業団地開発と労働市場 -M. P. 州ピータンプル工業成長センターの事例-, 日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers, 52巻, pp.68-pp.69, 199710
  29. 自動車産業--参入する世界の主要メ-カ- (インド特集 21世紀の巨大市場--インド 新投資時代の幕開け) -- (インド産業の実力と注目市場), 週刊東洋経済, 5399号, pp.54-pp.59, 19970129
  30. 工業地理学は何をめざすか (続 系統地理学は何をめざすか<特集>), 地理, 40巻, 2号, pp.p72-pp.76, 199502
  31. 工業地理学における 「フレキシビリティ」 研究の展開, 地理科学, 50巻, pp.289-pp.307, 1995
  32. イギリスにおける日系自動車企業の立地展開, 季刊地理学, 46巻, 2号, pp.85-pp.106, 1994
  33. Recent Technolgical Innovation in the Japanese Automotive Indus-try and its Spatial Implications for the Kyushu-Yamaguchi Area in Sothwestern Japan, The science reports of the Tohoku University. 7th series, Geography, 42巻, 1号, pp.1-pp.19, 199206
  34. ビンディヤ山地におけるバンジャラ村落・ナハルケーダの変容 (<特集>インド干ばつ常習地域の村落変化), 地誌研年報, 2巻, pp.163-pp.190, 199203
  35. 地方小都市近郊の指定トライブ卓越村・ガデールの森林依存経済 (<特集>インド干ばつ常習地域の村落変化), 地誌研年報, 2巻, pp.191-pp.226, 199203
  36. インド自動車産業の新展開 : 日系企業の進出を中心として, 経済地理学年報, 37巻, 4号, pp.313-pp.333, 19911231
  37. わが国周辺地域における「非自立的産業」の展開と地域労働市場の構造 : 熊本県天草地方を事例として, 経済地理学年報, 35巻, 3号, pp.201-pp.220, 19890930
  38. ★, 周辺地域における工業進出とその労働力構造-中・南九州を事例として-, 地理学評論, 62巻, 4号, pp.289-pp.310, 19890401
  39. 周辺地域における工業進出とその労働力構造--中・南九州を事例として, 地理学評論 Ser.A A, 62巻, 4号, pp.p289-pp.310, 198904
  40. 周辺地域における工業進出とその労働力構造, 地理学評論 Ser. A, 62巻, 4号, pp.289-pp.310, 1989
  41. 東広島市における工業立地の展開と地域労働力構造の変容, 地理科学, 42巻, 1号, pp.13-pp.29, 198701

著書等出版物

  1. 1999年01月, ★工業空間の形成と構造, 大明堂, 1999年, 01, 単行本(学術書), 単著, 4470530395, 330
  2. 2015年03月, 現代インド4 台頭する経済空間, 東京大学出版会, 2015年, 3, 単行本(学術書), 編著, 日本語, 978-4130343046
  3. 2017年02月10日, グローカル時代の地域研究, 福山市の産業集積と革新的企業, 日本経済評論社, 2017年, 02, 単行本(学術書), 共著, 日本語, 978-4-8188-2450-8, 375, 47-63, 47-63

招待講演、口頭・ポスター発表等

  1. インドの経済空間・産業空間・労働市場ー自動車産業の分析を通して, 友澤和夫, 2017年度地理科学学会秋季学術大会, 2017年11月12日, 通常, 日本語, 地理科学学会, 広島大学(広島県),  今世紀に入って以降のインド経済の成長は目覚ましく、2016年の名目GDPでは世界第7位の経済大国となった。しかしながら、経済成長は持つ者と持たざる者との格差を拡大させており、空間的にもその傾向は明瞭に表れている。本報告では、まずインドの州別1人当たり純生産、およびその成長性に南北格差と東西格差があることを見出す。純生産や成長性が高い州は同国西部に位置し、全体としての分布はバナナの形を呈するため、これを本発表では「インドのバナナ」とする。一方、それらの指標が低位な州は、該当する州の頭文字をとってBIMARU(ヒンディー語で病気を意味する)と呼ばれた同国北部に位置する。続いて、こうしたインドの経済空間の動向と調和的な産業の立地を探ることとし、主要工業の立地状況を検討した。その結果、デリー首都圏、マハーラーシュトラ州西部、チェンナイ-バンガロールを結んだ範囲に組立工場やサプライヤーが集まる自動車工業の立地パターン=「オート・クレセント」(友澤、2015)が、「インドのバナナ」と最も合致することが明らかとなった。  発表の後半部では、同国を代表する自動車工業集積地・デリー首都圏を対象として、そこに2つの空間的方向性があることを論じる。第1の方向性は、工業立地の外延的拡大=「オート・コリドー」の形成である。高速道路化する国道8号に沿って遠心的な工場の新規立地を伴いながら、工業集積が強化させている。第2の方向性は、労働力供給地のデリー首都圏からの分離=「請負ワーカー・ベルト」の形成である。当地の労働力供給は、工業化当初は地元を中心としていたが、今日ではデリー首都圏から遠く離れたビハール州やウッタル・プラデーシュ州東部に負っている。同時に、それは労働力の非正規化・インフォーマル化を伴い、低賃金や雇用の不安定化の問題も孕んでいる。この2つの方向性は、近年のインド経済空間の動向を説明する際に、その一助となり得る。第1の方向性は、デリー首都圏に経済的恩恵をもたらすが、第2の方向性は「請負ワーカー・ベルト」を低賃金労働力供給地の地位に押しとどめる作用を有すると考えられるからである。自動車工業の産業空間の形成は、労働市場を介して、インド経済の空間構造にも影響を与えている可能性がある。これを本報告の問題提起としたい。
  2. 湾岸諸国へのインド人労働者送出システムーRecruiting Agentsに着目してー, 友澤和夫, 2017年度HINDAS第3回研究集会, 2017年09月05日, 通常, 日本語, 広島大学現代インド研究センター, 広島大学(広島県), インドから毎年湾岸諸国に約150万人の労働者が新規に送出されている。このような大規模な労働者移動は,何らかのシステムを抜きには成り立ち難い。本研究はこの点に焦点を当てたものであり,労働者送出にかかわる制度的枠組みを抑えた上で,その中心的なアクターの1つであるRecruiting Agents に着目して,送出システムの実際を明らかにすることを目的とする。インドでは労働を目的とする移民に関しては,1983年制定のEmigration Actによって制度的な骨格が定められている。そこにおいて,労働者送出に介在できるRecruiting Agentsは移民保護官(Protector of Emigrants)から認可されたものに限られるとされている。調査時点ではインド全体で1,213業者が認可登録されているが,その半数以上はムンバイに立地しており,これにデリーが続いている。ただし,湾岸諸国に移動する労働者の出身地の主体はUP州やビハール州であり,Recruiting Agentsの立地とは対応しておらず,両者を結ぶ媒介項が必要である。こうした問題意識を持ちながら,デリーのジャミア地区に所在する20業者を訪問し,労働者送出システムにおけるそれらの位置づけや事業の内容に係わる情報を得た。同地区には,認可を受けた事業者の本社のほか,他州に本社を置く事業所の支社,そして非認可事業者が立地している。非認可事業者の多くは認可業者に労働者を斡旋する機能を有している。また,各業者はUP州やビハール州の個人Agentを活用して労働者を集めている。さらには,そうした州に支社機能配置を置くものもある。人材派遣業は手数料ビジネスであり,売り上げには斡旋する労働者の数が直結するため,このような構成をとるものと捉えられる。業界構造の把握にはまだ十分な点があるが,さらに資料・情報を収集してさらに踏み込んだ考察を展開したい。
  3. Inclusive Growth in India and How Economic Geography Tackles it, TOMOZAWA Kazuo, The Bilateral Seminar: Promoting Economic Geography Studies on 'Inclusive Growth' in Contemporary India, 2016年12月23日, 通常, 英語, 広島大学現代インド研究センター, 広島大学(東広島市)
  4. デリー首都圏の工業労働市場ーハリヤーナー州最大の工業団地IMTマネサールを事例にー, 友澤和夫・陳林・古屋辰郎・Nury I., 友澤和夫・陳林・古屋辰郎・Nury I., 2016年度HINDAS 第3回 研究集会, 2016年09月05日, 通常, 日本語, 広島大学現代インド研究センター, 広島大学(東広島市), 本発表は、2015年12月〜2016年1月に実施したIMTマネサールの工業労働市場調査の中間報告である。デリー首都圏に含まれるハリヤーナー州では工業化が急速に進展しており、産業別には自動車工業とアパレル・繊維工業の雇用が卓越している。しかし、前者では請負比率が高い(65%以上)のに対して、後者ではそれが低い(30%未満)という大きな違いがある。本研究は、この2つの労働市場に着目し、その構造を提示することにより、インドの工業化が雇用面にもたらした意義を明らかにすることを目的としている。データの収集はアンケート票を用いた現地調査であり、自動車系ワーカー210名と軽工業系(アパレル・繊維に皮革、家具、その他手工業を加えた)ワーカー92名より回答を得た。両者の属性を比較すると、差異と共通点があることが見いだせた。まず差異については、州の全体傾向と同様に自動車系では請負比率が高い(60%)のに対して軽工業系では低い(21%)、自動車系ではヒンドゥー教徒が軽工業系ではムスリムがそれぞれ相対的に多い、学歴は軽工業系が明らかに低い、そして共に平均年齢は20歳台半ばであるが自動車系では20歳台後半以降の人数は急速に減少するのに対して、軽工業系ではそうした傾向はあるもののそこまで強くはない、といったことが挙げられる。最後の点については、特に自動車系において、20歳台後半以上の者に対して、企業・コントラクター側は雇用契約を結ばない・更新しない意向があることが予想される。共通点については、労働力を地元ハリヤーナー州ではなく、UP州とビハール州に依存してることであり、友澤(2016)で提示した請負ワーカーベルトと同様の供給地域を描き得ることである。今後は収集したデータを精査し、先行研究の成果も踏まえてさらに踏み込んだ考察を展開したい。 
  5. Has the Indian Automobile Industry Achieved ‘Inclusive Development’ of Employment? : Focusing on Contract-Based Workers in the State of Haryana, 友澤和夫, 2015年12月19日, 通常, 英語, 人間文化研究機構「現代インド地域研究」, 大阪府
  6. インドの工業化と工業地域の形成-自動車産業を中心に-, 友澤和夫, 愛媛大学, 2015年09月19日, 通常, 日本語, 日本地理学会, 愛媛県
  7. インドにおける分断化された工業労働市場の形成―フォーマル部門のインフォーマル化, 友澤和夫, 2015年度HINDAS第2回研究集会, 2015年07月11日, 通常, 日本語, 広島大学インド研究センター, 広島大学(広島県), 現代インドでは工業化にともないインフォーマルな雇用が拡大している。本報告は、2014年2月にハリヤーナー州最大の工業団地IMTマネサール近傍で実施した現地調査を基に、自動車産業に従事する請負ワーカーの労働市場を論じたものである。調査対象者(254人)の大部分が、UP州からビハール州にかけての「請負ワーカーベルト」を出身としており、デリー首都圏の「オート・コリドー」との間で、前者から後者への労働力移動と、後者から前者への送金を介した所得移転を生んでいる。前者にも一定の経済的メリットがもたらされているが、請負ワーカー自体は押し並べて不安定かつ低賃金状態に置かれている。また、労働力再生産に費やす金額は少なく、消耗が激しいため年数の経過とともに当該労働市場から離脱していく。ただし、請負ワーカーベルトが抱える過剰人口により、直ちに補填される。このように工業化により形成された労働力需給システムを介して、請負ワーカーベルトはオート・コリドーへの低賃金労働力供給地として包摂されると同時に、そこに従属化する関係がつくり出されている。この関係は、現代インドにおける中心-周辺構造の形成とみることができ、同国の経済地域構造を捉える上で重要な論点となるであろう。
  8. インドにおける新しい工業空間の形成, 友澤 和夫, 2007年度人文地理学会大会, 2007年11月, 招待, 日本語, 人文地理学会

受賞

  1. 1998年05月, 地域地理科学会賞, 地域地理科学会, これまでの研究全般に対して

外部資金

競争的資金等の採択状況

  1. 二国間交流事業, 現代インドの「包摂的成長」にかかわる経済地理学的研究の推進, 2016年, 2016年
  2. 科学研究費助成事業(基盤研究(A)), 現代インドの経済空間構造とその形成メカニズム, 2014年, 2017年
  3. 科学研究費助成事業(基盤研究(B)), インド成長産業のダイナミズムと空間構造, 2011年, 2014年
  4. 科学研究費助成事業(基盤研究(B)), 知識経済化時代における成長ビジネスの立地と人的資源, 2008年, 2010年
  5. 科学研究費助成事業(基盤研究(B)), 知識経済化の進展と学習地域・学習ネットワークの形成, 2005年, 2007年
  6. 科学研究費助成事業(基盤研究(C)), 雇用のリストラクチャリングと人材派遣ビジネスの地域的展開, 2002年, 2004年
  7. 科学研究費助成事業(奨励研究(A)), 経済のグローバル化と自動車工業地域の再編成, 2000年, 2001年
  8. 科学研究費助成事業(奨励研究(A)), 経済のグローバル化と国土周辺地域における工業の再編成, 1997年, 1998年
  9. 科学研究費助成事業(奨励研究(A)), ポスト・フォード主義論からみた広島都市圏の工業空間構造, 1995年, 1995年
  10. 科学研究費助成事業(奨励研究(A)), 岩手県北上地方における工業化の進展と労働力市場の再編成, 1993年, 1993年
  11. 民間からの助成金, 経済のグローバル化に伴う衣服工業地域の再編成, 2001年
  12. 科学研究費助成事業(基盤研究(A)), 現代インドにおけるメガ・リージョンの形成・発展と経済社会変動に関する研究, 2011年, 2014年
  13. 科学研究費助成事業(基盤研究(C)), わが国における企業の新規開業からみた地域的動向と創業支援環境, 2011年, 2013年
  14. 科学研究費助成事業(基盤研究(B)), インド・国内周辺部における開発戦略の展開と持続的発展への課題. 2つの山岳州の比較, 2008年, 2010年
  15. 科学研究費助成事業(基盤研究(A)), グローバリゼーション下のインドにおける国土空間構造の変動と国内周辺部問題, 2005年, 2007年
  16. 科学研究費助成事業(基盤研究(A)), 経済自由化後のインドにおける都市・産業開発の進展と地域的波及構造, 2001年, 2003年
  17. 科学研究費助成事業(基盤研究(C)), 中山間地域振興との関連からみた地方中小都市圏の研究, 1998年, 2000年
  18. 科学研究費助成事業(国際学術研究), インドにおける工業化の新展開と地域構造の変容, 1996年, 1998年
  19. 科学研究費助成事業(国際学術研究), インド・干ばつ常習地域の農業と村落変化, 1989年, 1991年

社会活動

委員会等委員歴

  1. 尾道市史編集委員会委員, 2016年04月, 2017年03月, 尾道市
  2. 福山市史刊行委員会刊行委員, 2016年04月, 2017年03月, 福山市
  3. 尾道市史編集委員会専門部会(地理)部会長, 2016年04月, 2017年03月, 尾道市
  4. 評議員, 2016年04月, 2018年03月, 地理科学学会
  5. 評議員, 2016年04月, 2018年03月, 経済地理学会
  6. 代議員, 2016年04月, 2018年03月, 日本地理学会
  7. 福山市史刊行委員会刊行委員, 2015年04月, 2016年03月, 福山市
  8. 地域研究推進委員会現代インド地域部会専門委員, 2015年04月, 2016年03月, 大学共同利用機関法人人間文化研究機構
  9. 非常勤講師, 2014年11月, 2015年03月, 筑波大学大学院生命環境科学研究科
  10. 監修講師, 2014年10月, 2014年10月, 株式会社NHKエデュケーショナル
  11. 代議員, 2014年10月, 2016年09月, 人文地理学会
  12. 福山市史刊行委員会刊行委員, 2014年04月, 2015年03月, 福山市
  13. 評議員, 2014年04月, 2015年03月, 地理科学学会
  14. 評議員, 2014年04月, 2016年03月, 経済地理学会
  15. 代議員, 2014年04月, 2016年03月, 日本地理学会
  16. 非常勤講師, 2013年09月, 2014年03月, 広島修道大学
  17. 非常勤講師, 2013年04月, 2013年09月, 京都大学大学院文学研究科
  18. 福山市史刊行委員会刊行委員, 2013年04月, 2014年03月, 福山市秘書広報課
  19. 編集委員会, 2010年06月, 2016年06月, 地理科学学会

学術会議等の主催

  1. 2017年度地理科学学会秋季学術大会シンポジウム, 2017年度地理科学学会秋季学術大会シンポジウムオーガナイザー, 2017年11月, 2017年11月
  2. 二国間交流事業セミナー:現代インドの「包摂的成長」にかかわる経済地理学的研究の推進, 実行委員会, 2016年12月, 2016年12月