滝沢 潤JUN TAKIZAWA

Last Updated :2022/11/01

所属・職名
大学院人間社会科学研究科 准教授
ホームページ
メールアドレス
takizawahiroshima-u.ac.jp
自己紹介
教育行政学、教育制度学を専門としています。多言語社会における教育統治について関心があり、これまでアメリカ合衆国の連邦及びカリフォルニア州の言語マイノリティ教育政策を対象に、言語マイノリティの平等な教育機会をめぐる教育統治と多様な教育理念を保障する学校制度のあり方について研究してきました。日本においては、主に大阪府市における教育行政改革の展開と課題について研究してきました。

基本情報

主な職歴

  • 2016年04月01日, 2020年03月31日, 広島大学, 大学院教育学研究科, 准教授
  • 2009年04月, 2016年03月, 大阪市立大学大学院文学研究科, 准教授

学歴

  • 広島大学, 大学院教育学研究科, 教育行財政学, 日本, 1999年

学位

  • 修士(教育学) (広島大学)
  • 博士(教育学) (広島大学)

教育担当

  • 【学士課程】 教育学部 : 第五類(人間形成基礎系) : 教育学プログラム
  • 【博士課程前期】 人間社会科学研究科 : 教育科学専攻 : 教育学プログラム
  • 【博士課程後期】 人間社会科学研究科 : 教育科学専攻 : 教育学プログラム
  • 【専門職学位課程】 人間社会科学研究科 : 教職開発専攻 : 教職開発プログラム

研究分野

  • 社会科学 / 教育学 / 教育学

研究キーワード

  • 教育行政、教育制度、教育統治、学校選択、言語マイノリティ

所属学会

教育活動

授業担当

  1. 2022年, 教養教育, 1ターム, 教養ゼミ
  2. 2022年, 学部専門, 1ターム, 教育行政学(H30以前生用)
  3. 2022年, 学部専門, 1ターム, 教育行政学I
  4. 2022年, 学部専門, 1ターム, 教育行政学II
  5. 2022年, 学部専門, 4ターム, 教育行政学演習(H30以前生用)
  6. 2022年, 学部専門, 4ターム, 教育行政学演習I
  7. 2022年, 学部専門, 4ターム, 教育行政学演習II
  8. 2022年, 学部専門, セメスター(後期), 卒業論文
  9. 2022年, 学部専門, セメスター(前期), 教育行政学課題演習
  10. 2022年, 学部専門, セメスター(後期), 教育行政学課題演習
  11. 2022年, 学部専門, セメスター(前期), 教育行政学課題研究
  12. 2022年, 学部専門, セメスター(後期), 教育行政学課題研究
  13. 2022年, 学部専門, 3ターム, 教育と社会・制度
  14. 2022年, 博士課程・博士課程後期, セメスター(前期), 教育学講究
  15. 2022年, 博士課程・博士課程後期, セメスター(前期), 教育学特別研究
  16. 2022年, 博士課程・博士課程後期, セメスター(後期), 教育学講究
  17. 2022年, 博士課程・博士課程後期, セメスター(後期), 教育学特別研究
  18. 2022年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(後期), 教育行財政学演習
  19. 2022年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(前期), 教育行財政学特別研究
  20. 2022年, 修士課程・博士課程前期, 3ターム, 教育行政学特講
  21. 2022年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(後期), 教育行財政学特別研究
  22. 2022年, 修士課程・博士課程前期, 1ターム, 人間社会科学特別講義(日本語クラス)
  23. 2022年, 修士課程・博士課程前期, 4ターム, 人間社会科学特別講義(実務法学プログラム生用)
  24. 2022年, 修士課程・博士課程前期, 2ターム, 教育行財政学特講 I
  25. 2022年, 修士課程・博士課程前期, 2ターム, 教育行財政学特講 II
  26. 2022年, 修士課程・博士課程前期, 3ターム, 教育行財政学演習 I
  27. 2022年, 修士課程・博士課程前期, 4ターム, 教育行財政学演習 II
  28. 2022年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(前期), 特別研究
  29. 2022年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(後期), 特別研究
  30. 2022年, 博士課程・博士課程後期, セメスター(前期), 大学授業構成論講究
  31. 2022年, 博士課程・博士課程後期, セメスター(前期), 教職授業プラクティカム I
  32. 2022年, 博士課程・博士課程後期, セメスター(後期), 教職授業プラクティカム II
  33. 2022年, 博士課程・博士課程後期, セメスター(前期), 教職授業プラクティカム III
  34. 2022年, 博士課程・博士課程後期, セメスター(前期), 特別研究
  35. 2022年, 博士課程・博士課程後期, セメスター(後期), 特別研究
  36. 2022年, 修士課程・博士課程前期, 2ターム, 教育行政の理論と実践

研究活動

学術論文(★は代表的な論文)

  1. ★, 「「就学」と「通学」の分離による普通教育機会保障制度の再構築」, 日本教育学会、教育学研究, 88巻, 4号, pp. 2-14, 20211231
  2. 西日本の各県の教育振興基本計画における「学校と地域との連携・協働」に関する方針にみられる特質と課題, 皇學館大学教育学部学術研究論集, 第1号号, pp. 2-4, 2019
  3. 「非通学型」学校の展望と公教育「空間」の拡張 ー公教育制度の変容と教育行政(2)ー, 日本教育行政学会年報, 45巻, pp. 158-159, 2019
  4. 「非通学型」学校の展開と公教育制度の論点, 日本教育行政学会年報, 45号, pp. 172-175, 2019
  5. グローバル化と公教育の言語 ーカリフォルニア州における州民投票・提案58可決からの示唆ー, 西日本教育行政学会, 教育行政学研究, 39号, pp. 1-14, 2018
  6. 「アメリカにおける公教育の多様化と包摂 ーカリフォルニア州の言語マイノリティに対する教育機会の保障を中心にー」, 日本教育行政学会年報, 44号, pp. 187-190, 2018
  7. 西日本の各県教育委員会による学校安全行政の現状と課題, 皇學館大学教育学部研究報告集, 第10号, pp. 3-6, 2018
  8. 学校づくりと公教育の展望 ー普通教育機会確保法を一つの起点としてー, 関西教育学会年報, 第42号, pp. 183-187, 2018
  9. 「不登校問題」における新教育委員会制度と「子ども行政」の展望, 大阪市立大学教育学会『教育学論集』, 6号, pp. 1-10, 2017
  10. ★, 大阪市教育委員会における「熟議『学校選択制』」の検討 —「教育の民意」の形成における熟議の可能性, 日本教育行政学会編『学会創立50周年記念 教育行政学研究と教育行政改革の軌跡と展望』, pp. 105-111, 2016
  11. 日米の教育ガバナンス改革と学校づくり, アメリカ教育学会紀要, 27号, pp. 96-101, 2016
  12. ★, 言語マイノリティの平等な教育機会の保障における学校選択の可能性 −カリフォルニア州における双方向イマージョン・プログラム実施校の検討−, 日本教育行政学会年報, 40号, pp. 91-108, 2014
  13. 大阪府市条例による教育統治および教育行政機構の改変, 日本教育制度学会,教育制度学研究, 20号, pp. 74-79, 2013
  14. 双方向イマージョン・プログラムを実施するチャーター・スクール: アカウンタビリティとバイリンガリズムを両立した意義とその要因, 大阪市立大学大学院文学研究科,人文研究, 64巻, pp. 77-93, 2013
  15. 一般大学の教育実習が学生の自己評価に与える影響 -大阪市立大学の教職課程における教育実習の位置づけの明確化にむけて-, 大阪市立大学大学教育研究センター,大学教育, 9巻, 1号, pp. 1-13, 2011
  16. アカウンタビリティ政策下における双方向イマージョン・プログラムの成果と学校評価の課題 −カリフォルニア州を事例として−, 西日本教育行政学会、教育行政学研究, 32号, pp. 27-34, 2011
  17. カリフォルニア州における言語マイノリティ教育のアカウンタビリティ, 中国四国教育学会,教育学研究ジャーナル, 1巻, pp. 69-76, 2005
  18. ★, カリフォルニア州の州民投票・提案227の課題 −教育政策の評価と教育の正統性に着目して−, 日本教育制度学会,教育制度学研究, 9号, pp. 202-215, 2002
  19. ★, カリフォルニア州における言語マイノリティ教育の規制緩和 −アカウンタビリティの質的変化を中心に−, 日本比較教育学会, 比較教育学研究, 27号, pp. 101-119, 2001
  20. カリフォルニア州の州民投票・提案227の可決とその意味 −言語マイノリティ教育政策の理念および実施方法に着目して−, アメリカ教育学会紀要, 12号, pp. 13-21, 2001
  21. ★, 徳島県における総合選抜制度の維持・拡大要因に関する実証的研究, 西日本教育行政学会,教育行政学研究, 20号, pp. 45-58, 1999
  22. アメリカ合衆国におけるバイリンガル教育政策の研究 −1994年法とバイリンガリズム—, 広島大学教育学部紀要 第一部(教育学), 46号, pp. 195-203, 1998
  23. アメリカ合衆国におけるバイリンガル教育政策の研究 -1980年代の改革とその意義-, アメリカ教育学会紀要, 8号, pp. 5-12, 1997
  24. 入学試験制度に関する研究(2)−公立高校入試の調査書の実態と課題−, 中国四国教育学会, 教育学研究紀要, 43巻, pp. 314-324, 1997
  25. アメリカ合衆国におけるバイリンガル教育政策の転換 -イングリッシュ・オンリー・プログラムによる『柔軟性』確保-, 西日本教育行政学会,教育行政学研究, 18号, pp. 1-12, 1996
  26. アメリカ合衆国におけるバイリンガル教育法の成立に関する研究, 中国四国教育学会,教育学研究紀要, 41巻, pp. 483-488, 1995

著書等出版物

  1. 新時代の教育課程論, 地域連携からみた教育課程, 一藝社, 2022年, 教科書, 共著, 山内紀幸・本田伊克編著, ISBN978-4-86359-251-3, 242, 227-238
  2. 公教育制度の変容と教育行政 ー多様化、市場化から教育機会保障の再構築に向けてー, 福村出版, 2021年, 単行本(学術書), 共編者(共編著者), 日本語, 日本教育行政学会研究推進委員会(横井敏郎、滝沢潤、佐藤智子編著), ISBN978-4-571-10194-6, 228, 第1部「第2章アメリカにおける公教育の多様化と包摂・排除 ー言語マイノリティに対する教育機会保障を対象として」(pp.30-44),第2部「第1章 デジタルネイティブ世代と広域通信制高校の可能性」(pp.90-97),あとがき(pp.216-225)
  3. 「コロナ」から学校教育をリデザインする ー公教育としての学校を捉える視点ー, 渓水社, 2021年, 単行本(学術書), 共著, 広島大学教育ヴィジョン研究センター(EVRI)(草原和博・吉田成章編著), ISBN978-4-86327-562-1, 終章「第3節 学校教育には何が求められるか」
  4. 新・教育課程演習第4巻 教育法規・教育制度・教育経営, 協同出版, 教科書, 共編者(共編著者), 日本語, 藤井穂高・滝沢潤, ISBN978-4-319-00345-7, 235, 「Q10 教育の自由について述べなさい」(pp.39-42),「Q11 教育の公共性について述べなさい」(pp.43-46),「Q31 全国学力・学習状況調査について述べなさい」(pp.121-124),「Q32 全国体力・運動能力、運動習慣等調査について述べなさい」(pp.125-127)
  5. 公教育の問いをひらく, デザインエッグ, 2018年, 単行本(学術書), 共著, 日本語, 湯藤定宗、高橋英児、榊原禎宏、辻野けんま、滝沢潤, ISBN978-4-8150-0385-2, 108, 18, 「第5章 学校の「ことば」をひらく ー「国家語」の教育を超えてー」
  6. 「教育学」ってどんなもの?, 協同出版, 2017年, 教科書, 共著, 日本語, 滝沢潤, ISBN978-4-319-00298-6, 183, 第10章 なぜ学ぶのにこんなにお金がかかるのか
  7. 新・教育制度論 −教育制度を考える15の論点, ミネルヴァ書房, 2014年, 教科書, 共著, 第6章「教育委員会の制度 −その現状と改革の方向性−」(pp.62−73)
  8. 教育行財政・学校経営, 協同出版, 2014年, 教科書, 共著, 第3章「教育行政の現状と課題」(pp.37−48)
  9. 教育課程論, 一藝社, 2013年, 教科書, 共著, 第13章「学校マネジメントと学校評価」(pp.191−202)
  10. 学校評価システムの展開に関する実証的研究, 玉川大学出版部, 2013年, 単行本(学術書), 共著, 第19章「体系化された自己評価と相互評価による第三者評価にもとづく学校評価システム- アメリカ合衆国・Western Association of Schools and Colleges(WASC)によるアクレディテーション-」(pp.354−374)
  11. 教頭職の新しい実務課題 -学校組織における役割・機能と学校運営実務の具体, 教育開発研究所, 2011年, 単行本(学術書), 共著, 第5章「(6)「学校支援地域本部」との連携・協働をどう進めるか」(pp.167-169),第5章「(7)地域住民からのクレームにどう対応するか」(pp.170-172),第5章「(8)保護者のクレームにどう対応するか」(pp.173-175)
  12. 新しい教育の原理 -現代教育学への招待, ミネルヴァ書房, 2010年, 教科書, 共著, 第8章「学校経営の改革と課題」(pp.102−114)
  13. 新しい時代の教育制度と経営, ミネルヴァ書房, 2009年, 教科書, 共著, 第5章「教育内容の制度」(pp.87-103)
  14. 教育行政学, ミネルヴァ書房, 2006年, 共著, 第5章第2節「教育課程行政 2.学習指導要領の構成と変遷,3.教科書検定および教科書採択」(pp.68-76)
  15. 教師の仕事とは何か -スキルアップへのファースト・ステップ, 北大路書房, 2006年, 単行本(学術書), 第7章「学校の管理・運営と教師」(pp.99-113)
  16. 教育の原理 -教育学入門, ミネルヴァ書房, 2006年, 教科書, 第3章「教育の方法原理」(pp.28-43),第8章「学校経営」(pp.102-116)
  17. 学校評価のしくみをどう創るか -先進5カ国に学ぶ自律性の育て方, 学陽書房, 2004年, 単行本(学術書), Ⅲ章「アメリカの学校評価 1節〔2〕〔3〕」(pp.89-94),「3節〔1〕」(pp.104-108),「4節〔1〕」(pp.111-113)
  18. 教育のゆくえ -21世紀のファーストステージ, 北大路書房, 2003年, 単行本(学術書), 共著, 第8章「揺らぐ「公」教育」

招待講演、口頭・ポスター発表等

  1. 「中国語-英語」双方向イマージョン・プログラムの保護者の選択理由 -カリフォルニア州・サンフランシスコ市を事例として-, 滝沢潤, 王小丹, アメリカ教育学会第28回大会, 2016年10月22日, 通常, 日本語, アメリカ教育学会, 埼玉大学
  2. 新・教育委員会制度と「子ども行政」の展望, 滝沢潤, 大阪市立大学教育学会第6回大会, 2016年12月10日, 招待, 日本語, 大阪市立大学教育学会, 大阪市立大学
  3. カリフォルニア州における 州民投票・提案58可決の意義と課題, 滝沢潤, 西日本教育行政学会第39回大会, 2017年05月13日, 通常, 日本語, 西日本教育行政学会, 四国学院大学
  4. アメリカにおける公教育の多様化と包摂 ーカリフォルニア州の言語マイノリティに対する教育機会の保障を中心にー, 滝沢潤, 日本教育行政学会第52回大会, 2017年10月15日, 通常, 日本語, 日本教育行政学会, 日本女子大学
  5. 学校づくりと公教育の展望 ー普通教育機会確保法を一つの起点としてー, 滝沢潤, 関西教育学会第69回大会公開シンポジウム, 2017年11月11日, 招待, 日本語, 関西教育学会, 大阪市立大学
  6. (普通)教育の機会保障再考 ー普通教育機会確保法を一つの起点としてー, 滝沢潤, 拡散・拡張する公教育と教育機会保障に関する国際比較研究, 2019年07月20日, 通常, 日本語, 研究代表者・横井敏郎, 北海道大学

外部資金

競争的資金等の採択状況

  1. カリフォルニア州における言語マイノリティ教育の多様性と質の確保に関する研究(2008-2010年度科学研究費補助金・若手研究(B))
  2. 言語マイノリティの第一言語教育保障における学校の自律性に関する研究(2011-2013年度科学研究費補助金・若手研究(B))
  3. カリフォルニア州におけるアジア系言語マイノリティの教育保障に関する研究(2014-2017年度科学研究費補助金・基盤研究(C))
  4. バイリンガリズムに基づく言語言語マイノリティの教育機会の保障に関する日米比較研究(2018-2021年度科学研究費補助金・基盤研究(C)(一般))
  5. 拡散・拡張する公教育と教育機会保障に関する国際比較研究(2018-2021年度科学研究費補助金・基盤研究(B)(一般)研究代表者:横井敏郎)

社会活動

委員会等委員歴

  1. 日本教育行政学会理事, 2016年, 日本教育行政学会
  2. 日本教育行政学会研究推進委員, 2016年, 2019年, 日本教育行政学会
  3. 西日本教育行政学会編集委員, 2016年, 西日本教育行政学会
  4. 日本教育行政学会理事, 2017年, 日本教育行政学会
  5. 日本教育行政学会研究推進委員, 2017年, 日本教育行政学会研究推進委員
  6. 日本教育制度学会理事, 2017年, 日本教育制度学会
  7. 西日本教育行政学会研究促進委員長, 2017年, 西日本教育行政学会
  8. 西日本教育行政学会編集委員, 2017年, 西日本教育行政学会
  9. 事務点検・評価に係る指導助言者, 2017年07月, 2017年08月, 広島市教育委員会
  10. 社会教育主事講習講師, 2017年07月, 2017年08月, 広島大学大学院教育学研究科
  11. 日本教育行政学会理事, 2018年, 日本教育行政学会
  12. 日本教育行政学会研究推進委員, 2018年, 日本教育行政学会
  13. 日本教育制度学会理事, 2018年, 日本教育制度学会
  14. 西日本教育行政学会研究促進委員長, 2018年, 西日本教育行政学会
  15. 西日本教育行政学会編集委員, 2018年, 西日本教育行政学会
  16. 事務点検・評価に係る指導助言者, 2018年, 広島市教育委員会
  17. 社会教育主事講習講師, 2018年07月, 2018年08月, 広島大学大学院教育学研究科
  18. 日本教育行政学会理事, 2019年, 日本教育行政学会
  19. 日本教育行政学会事務局長, 2019年, 日本教育行政学会
  20. 日本教育行政学会研究推進委員, 2019年, 日本教育行政学会
  21. 日本教育制度学会理事, 2019年, 日本教育制度学会
  22. 西日本教育行政学会研究促進委員長, 2019年, 西日本教育行政学会
  23. 西日本教育行政学会編集委員, 2019年, 西日本教育行政学会
  24. 事務点検・評価に係る指導助言者, 2019年, 広島市教育委員会
  25. 社会教育主事講習講師, 2019年07月, 2019年08月, 広島大学大学院教育学研究科
  26. 編者, 2019年07月, 2020年07月, 協同出版株式会社
  27. 日本教育行政学会理事, 2020年, 日本教育行政学会
  28. 日本教育行政学会事務局長, 2020年, 日本教育行政学会
  29. 西日本教育行政学会研究促進委員長, 2020年, 西日本教育行政学会
  30. 事務点検・評価に係る指導助言者, 2020年, 広島市教育委員会
  31. 三次市学校規模適正化検討委員会委員長, 2020年10月, 2021年03月, 三次市教育委員会
  32. 社会教育主事講習講師, 2020年07月, 2020年08月, 広島大学教育学部
  33. 日本教育行政学会理事, 2021年, 日本教育行政学会
  34. 日本教育行政学会事務局長, 2021年, 日本教育行政学会
  35. 中国四国教育学会編集委員, 2021年, 中国四国教育学会
  36. 西日本教育行政学会研究促進委員長, 2021年, 西日本教育行政学会
  37. 非常勤講師, 2021年04月, 2021年09月, 京都大学大学院教育学研究科

学術会議等の主催

  1. 日本教育行政学会第51回大会(大阪大学), 日本教育行政学会第51回大会大会実行委員会, 2016年

その他社会貢献活動(広大・部局主催含)

  1. 令和3年度第2回公開研究授業, 令和3年度第2回公開研究授業, 広島県立庄原格致高等学校, 2021年/12月/13日, 2021年/12月/13日, 講師, 研究指導, 教育関係者
  2. 令和3年度吉田高校1学年LHR, 進路学習(大学を知ろう), 広島県立吉田高等学校, 2021年/12月/15日, 2021年/12月/15日, 講師, 研究指導, 教育関係者
  3. 令和4年度社会教育主事講習会, 講義「教育行政の動向と社会教育」, 広島大学教育学部, 2022年/07月/25日, 2022年/07月/25日, 講師, 資格認定講習, 教育関係者
  4. 広島市教育委員会事務点検・評価, 広島市教育委員会事務点検・評価, 広島市教育委員会, 2022年/07月/25日, 2022年/07月/25日, 講師, 研究指導, 教育関係者
  5. 広島市教育委員会事務点検・評価, 広島市教育委員会事務点検・評価, 広島市教育委員会, 2021年/02月/08日, 2021年/02月/08日, 講師, 研究指導, 教育関係者
  6. 平成31年度JICA課題別研修「学びの改善のための教育政策策定及び分析能力開発」, 2019年/11月/19日, 広島大学教育開発国際協力研究センター, 講師, セミナー・ワークショップ, 教育関係者
  7. 「平成31年度広島市教育委員会事務点検・評価」に係る御意見を聞く会, 広島市教育委員会, 2019年/08月/01日, 広島市教育委員会教育委員室, 助言・指導, その他, 行政機関
  8. 平成31年度社会教育主事講習講師「教育行政の動向と社会教育」,, 広島大学, 2019年/07月/30日, 講師, セミナー・ワークショップ, 教育関係者
  9. 2019年度附属学校園管理職(副校園長)研修, 附属学校園の経営環境と今後の展望, 2019年/06月/06日, 講師, 講演会, 教育関係者
  10. 平成30年度JICA課題別研修「学びの改善のための教育政策策定及び分析能力開発」, Educational Administration for Curriculum, Textbook and Teachers in Japan, JICA, 2018年/11月/07日, 広島大学教育開発国際協力研究センター, 講師, セミナー・ワークショップ, 教育関係者
  11. 平成30年度広島大学模擬授業(出張講義), 「教育学の魅力」, 広島県立廿日市高等学校, 2018年/10月/23日, 講師, 出前授業, 高校生
  12. 「平成30年度広島市教育委員会事務点検・評価」に係る御意見を聞く会, 広島市教育委員会, 2018年/08月/07日, 広島市教育委員会教育委員室, 助言・指導, その他, 行政機関
  13. 平成30年度広島大学教員免許状更新講習, 国の教育政策や世界の教育の動向, 広島大学, 2018年/08月/04日, 広島大学教育学部, 講師, セミナー・ワークショップ, 教育関係者
  14. 平成30年度社会教育主事講習講師「教育行政の動向と社会教育」, 広島大学, 2018年/07月/31日, 広島大学教育学部, 講師, セミナー・ワークショップ, 教育関係者
  15. 平成29年度JICA課題別研修・アフリカ地域(英語圏)「INSET運営管理」コース, Educational Administration System and Reform of Education in Japan, (財)ひろしま国際センター, 2017年/11月/24日, ひろしま国際プラザ, 講師, セミナー・ワークショップ, 教育関係者
  16. 平成29年度広島大学教員免許状更新講習, 国の教育政策や世界の教育の動向, 広島大学, 2017年/08月/05日, 広島大学教育学部, 講師, セミナー・ワークショップ, 教育関係者
  17. 「平成29年度広島市教育委員会事務点検・評価」に係る御意見を聞く会, 広島市教育委員会, 2017年/08月/01日, 広島市教育委員会教育委員室, 助言・指導, その他, 行政機関
  18. 平成29年度社会教育主事講習講師・グループ研究, 広島大学, 2017年/07月/31日, 2017年/08月/25日, 広島大学教育学部, 助言・指導, セミナー・ワークショップ, 教育関係者
  19. IDECセミナー「公教育と教師の未来を創る 〜米国、日本、ザンビアからの警鐘と希望〜」, 「大阪市の教育改革が「めざしたこと」「見逃したこと」」, 広島大学大学院国際協力研究科, 2016年/12月/19日, 広島大学学生プラザ, パネリスト, シンポジウム・パネルディスカッション・対話型集会・市民会議
  20. 平成28年度JICA課題別研修・アフリカ地域(英語圏)「INSET運営管理」コース, Educational Administration System and Reform of Education in Japan, (財)ひろしま国際センター, 2016年/11月/25日, ひろしま国際プラザ, 講師, セミナー・ワークショップ, 教育関係者
  21. 平成28年度大阪市立大学教員免許状更新講習, 教育における政治と市場, 大阪市立大学, 2016年/08月/12日, 2016年/08月/12日, 大阪市立大学, 講師, セミナー・ワークショップ, 教育関係者
  22. 平成28年度広島大学教員免許状更新講習, 国の教育政策や世界の教育の動向, 広島大学, 2016年/08月/07日, 広島大学教育学部, 講師, セミナー・ワークショップ, 教育関係者

学術雑誌論文査読歴

  1. 教育学研究ジャーナル, 編集員, 2