小林 悠太YUTA KOBAYASHI

Last Updated :2024/10/01

所属・職名
広島大学 准教授
メールアドレス
ky89adhiroshima-u.ac.jp

基本情報

主な職歴

  • 2024年04月01日, 広島大学, 大学院人間社会科学研究科, 准教授
  • 2022年04月, 2024年03月, 東海大学, 政治経済学部 政治学科, 特任講師
  • 2020年04月01日, 2022年03月31日, 広島大学, 大学院人間社会科学研究科, 助教
  • 2018年04月, 2020年03月, ひょうご震災記念21世紀研究機構, 研究調査部, 主任研究員

学位

  • 修士(法学) (大阪大学)
  • 博士(法学) (大阪大学)

研究キーワード

  • 行政管理
  • 行政学
  • 行政組織
  • 行政改革
  • 官僚制

教育活動

授業担当

  1. 2024年, 学部専門, セメスター(後期), 行政学
  2. 2024年, 学部専門, セメスター(前期), 政策システム論
  3. 2024年, 学部専門, 4ターム, 行政学
  4. 2024年, 学部専門, 2ターム, 政策システム論
  5. 2024年, 修士課程・博士課程前期, 2ターム, 比較自治体論
  6. 2024年, 修士課程・博士課程前期, 3ターム, 比較自治体論演習

研究活動

学術論文(★は代表的な論文)

  1. 内閣と大臣に関する論点整理 : 官邸主導論を超えて, 東海大学紀要. 政治経済学部, 55巻, pp. 1-19, 202309
  2. 知識労働としての公務:出版市場からの接近, 季刊行政管理研究, 183巻, pp. 4-13, 202309
  3. 行政学における方法論の厳密化と多元的共存, 年報行政研究, 56巻, pp. 145-164, 202105
  4. 政策会議は統合をもたらすか : 事務局編制に注目した分析, 季刊行政管理研究, 169巻, pp. 22-38, 202003
  5. 議院内閣制における中央官庁ー二〇〇〇年代後半以降における研究動向の検討-, 阪大法学, 67巻, 5号, pp. 945-971, 201801
  6. 「総合調整」主体の組織編成-総理府・総務庁・内閣府に着目して-, 阪大法学, 66巻, 6号, pp. 1265-1287, 201703
  7. 内閣府における事務局機能の変遷 : 官僚集団の特性に着目して, 季刊行政管理研究, 153巻, 153号, pp. 34-46, 201603

著書等出版物

  1. 2022年04月05日, 現代官僚制の解剖: 意識調査から見た省庁再編20年後の行政, 現代官僚制の解剖: 意識調査から見た省庁再編20年後の行政, 有斐閣, 分担執筆, 北村 亘, 4641149402, 4641149402, 240
  2. 2021年11月11日, 分散化時代の政策調整 -内閣府構想の展開と転回, 分散化時代の政策調整 -内閣府構想の展開と転回, 大阪大学出版会, jpn, 小林悠太, 4872597362, 4872597362, 214
  3. 2021年04月20日, 国際社会における平和と安全保障 (広島大学公開講座), 国際社会における平和と安全保障 (広島大学公開講座), 成文堂, 分担執筆, jpn, 寺本 康俊; 永山 博之, 4792334098, 4792334098, 292, 1-27
  4. 2020年09月17日, ポリティカル・サイエンス入門, ポリティカル・サイエンス入門, 法律文化社, 分担執筆, jpn, 坂本 治也; 石橋 章市朗, 4589041006, 4589041006, 240, 158-172
  5. 2017年05月15日, 災害に立ち向かう自治体間連携:東日本大震災にみる協力的ガバナンスの実態 (検証・防災と復興), 災害に立ち向かう自治体間連携:東日本大震災にみる協力的ガバナンスの実態 (検証・防災と復興), ミネルヴァ書房, 分担執筆, jpn, 大西, 裕; 五百籏頭, 眞, 462308034X, 462308034X, 256

外部資金

競争的資金等の採択状況

  1. 科学研究費補助金, 代表的官僚制論から見る日本官僚制:国際比較に基づく定性・定量混合アプローチ, 2024年04月, 2028年03月
  2. 科学研究費助成事業, ジェネラリスト型行政職員像の再検討:学歴・ジェンダー・専門性, 2023年04月, 2026年03月
  3. 科学研究費助成事業 若手研究, 国家間・省庁間・省庁内政策調整の比較分析を通じた大臣の補佐体制の役割解明, 2022年04月, 2026年03月
  4. 科学研究費助成事業 挑戦的研究(開拓), 持続的改革とデジタル化時代の制度作動に対する総合的研究, 2022年06月, 2025年03月
  5. 令和3-5年度 特定領域研究助成 チームワーク科学分野, 社会課題解決のためのアントレプレナーシップとそれを支えるチームワークに関する研究, 2022年01月, 2024年12月
  6. 科学研究費助成事業 基盤研究(C), QCAとネットワーク分析を利用した環境変動が人事運用に与える影響の研究, 2020年04月, 2023年03月
  7. 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 中央省庁の組織形態と政策活動:大規模データセットに基づく時系列分析と省庁間比較, 2019年04月, 2023年03月
  8. 科学研究費助成事業 若手研究, なぜ政府目標は変わらなかったのかー内閣府と厚生労働省に着目してー, 2019年04月, 2022年03月
  9. 岸本忠三出版助成(2020年度), 岸本忠三出版助成(2020年度), 2020年, 2021年
  10. 若手研究者のためのチャレンジ研究助成(2015年度), 1990年代以降における行政組織の再設計に関する研究 ― 「基本法」の制定と内閣府の組織変化に着目して, 2016年04月, 2017年03月
  11. EROPA 会議論文発表者奨励金