吉田 和浩kazuhiro yoshida

Last Updated :2024/10/01

所属・職名
IDEC国際連携機構 教授
メールアドレス
yoshidakhiroshima-u.ac.jp
自己紹介
途上国の教育について研究することは、その改善に貢献できるだけでなく、相手の立場になって見て考えること、自分自身を見直すことに直結しています。それこそ国際教育協力です。

基本情報

主な職歴

  • 2006年04月01日, 2007年03月31日, 広島大学, 教育開発国際協力研究センター, 助教授
  • 1990年01月01日, 1991年08月31日, 海外コンサルティング企業協会, 研究員
  • 2001年07月01日, 2006年03月31日, 国際協力銀行, 開発セクター部, 課長・参事役
  • 1993年09月13日, 2001年07月, 世界銀行, アフリカ局人的資源エコノミスト, 人間開発ネットワーク副総裁室業務官

学歴

  • 英国サセックス大学, 開発学, 英国, 1991年09月, 1993年08月
  • 獨協大学, 外国語学部, 英語学科, 日本, 1980年04月, 1984年03月

学位

  • M.Phil. (サセックス大学)

研究分野

  • 社会科学 / 政治学 / 国際関係論
  • 社会科学 / 教育学 / 教育社会学

研究キーワード

  • 途上国の教育政策
  • 国際教育協力
  • スキル・ディベロプメント

所属学会

  • アフリカ教育学会
  • 日本比較教育学会
  • 国際開発学会
  • Comparative and International Education Society

教育活動

授業担当

  1. 2024年, 学部専門, 2ターム, Foundations of International Education DevelopmentⅠ(国際教育開発基礎論Ⅰ)
  2. 2024年, 学部専門, 2ターム, Foundations of International Education DevelopmentⅡ(国際教育開発基礎論Ⅱ)
  3. 2024年, 修士課程・博士課程前期, 1ターム, 国際教育協力論
  4. 2024年, 修士課程・博士課程前期, 年度, 特別研究(2024年4月博士課程前期入学生用)
  5. 2024年, 修士課程・博士課程前期, 年度, 特別研究(2024年10月博士課程前期入学生用)
  6. 2024年, 博士課程・博士課程後期, 年度, 特別研究(2024年4月博士課程後期入学者用)

研究活動

学術論文(★は代表的な論文)

  1. 比較教育学からSDG4を考える―特集の趣旨, 比較教育学研究, 58巻, pp. 70-74, 20190320
  2. SDG4が私たちに問いかけるもの, 教育学年報, 12巻, pp. 179-203, 20210800
  3. Challenges and opportunities for skills development, NETWORK FOR POLICY RESEARCH REVIEW AND ADVICE ON EDUCATION AND TRAINING (NORRAG), 38巻, pp. 21-22, 20070101
  4. ★, 再興するスキル・ディベロプメントへの国際協力-Old Wine in a New Bottle?, 国際教育協力論集, 10巻, 3号, pp. 73-89, 20071101
  5. Gaps for Effective Skills Development in Low-Income Developing Countries, NORRAG NEWS, 40巻, pp. 102-104, 20080530
  6. 発展途上国のスキル・ディベロプメントに寄せる日本の経験 -戦後日本の高度経済成長期における職業教育の隆盛と衰退-, 国際教育協力論集, 10巻, 2号, pp. 103-114, 20071001
  7. ★, "Japan's International Cooperation for Educational Development: Review of Prospects for Scaling up Japan's Aid to Education" a background paper for UNESCO Global Monitoring Report 2010, pp. 44, 20090901
  8. ★, 新時代の国際教育協力と日本への期待-理念・理論・援助モダリティー, 国際教育協力論集, 12巻, 2号, pp. 129-142, 20091001
  9. ★, 「万人のための教育ファスト・トラック・イニシアティブが追求するもの-援助アーキテクチャーと世界銀行の開発アジェンダ」, 国際教育協力論集, 11巻, 2号, pp. 5-18, 20081001
  10. 書評『国際教育開発の再検討-途上国の基礎教育普及に向けて』(小川啓一・西村幹子・北村友人編著 東信堂 2008年), 国際開発研究, 18巻, 1号, pp. 143-144, 20090601
  11. EFAファスト・トラック・イニシアティブが日本の教育協力に示唆するもの, 国立教育政策研究所プロジェクト研究報告書 国際教育協力, pp. 159-173, 20090301
  12. 円借款による教育協力事業の現状と展望, 国立教育政策研究所プロジェクト研究報告書, pp. 113-126, 20090301
  13. 教育の質向上と学校運営効率化に関する予備的考察:ガーナのキャピテーション・グラントの例, 国際教育協力論集, 13巻, 1号, pp. 119-129, 20100401
  14. Skills and Technological Development in the Early Stage of Industrialization – Implications from Japanese Experiences in the Meiji era, Journal for International Cooperation in Education, 13巻, 2号, pp. 31-47, 20101001
  15. ★, 教育政策・教育計画を現場の質的改善につなげるために-FTIプロセスからの示唆, 国際教育協力論集, 13巻, 1号, pp. 107-117, 20100401
  16. Japan’s Experience in Educational Development-Unveiling Secrets? Keynote speech at Sala Mundo International Conference on Education, Critiba, 2011, Sala Mundo
  17. ★, 教育協力プロジェクトの成果分析-援助モダリティと政策改革・現場改善の観点から -, 国際教育協力論集, 15巻, 1号, pp. 137-149, 20120401
  18. 若者の雇用と教育-途上国と日本が抱える課題と展望」EFAグローバルモニタリングレポートシンポジウム2012-若者とスキル- JICA/JNNE/ACCU共催、2013年1月14日JICA研究所国際会議場, 20130114
  19. Institutional Development of Cross-Border Higher Education: The Case of an Evolving Malaysia-Japan Project, JICA Research Institute Working Paper, 20130101
  20. 学校をとりまく住民の視点からみたタンザニアの教育普及-ナムトゥンボ県キタンダ区中学校の事例を中心に, 国際教育協力論集, 16巻, 2号, pp. 117-128, 20131001
  21. “A Contradiction of the Aid Modality Discourse in Achieving Quality Basic Education Outcomes” a paper presented at UKFIET International Conference on Education and Development 2013, Oxford, UK., 2013
  22. Transferable skills in Japan: recent cases of policies and practices, TVET@Asia, 3号, pp. 1-11, 20140101
  23. 途上国の教育開発における指標の選択と成果についての一考察―世界銀行の教育プロジェクトを事例に, 国際教育協力論集, 17巻, 1号, pp. 77-89, 20141001
  24. “Learning Improvement: A Japanese Insight to Fill the Gap in the Aid Architecture”a paper presented at the 13th International Conference on Education and Development (UKFIET). 2015. Oxford, UK.
  25. 途上国の前期中等教育における学校改善実践に関する国際比較研究―研究の概観, 国際教育協力論集, 18巻, 1号, pp. 1-5, 20161001
  26. “Japan’s Educational Development Cooperation and SDG Educational Goal Implementation Strategy” in Anh Hai-Jeong (ed.) 2030 Sustainable Development Goals (SDGs) Action Plan: Focusing on Education Sector, KEDI Research Report, 2016巻, 25号, pp. 87-109, 2016
  27. EFAステアリング・コミティーの活動からみた「教育2030」, 国際教育協力論集, 19巻, 1号, pp. 1-15, 20161001
  28. SDGs時代における教育グローバル・ガバナンスの特徴と課題, 国際開発研究, 25巻, 1-2号, pp. 5-16, 201611
  29. ★, The policy-implementation-results linkage for education development and aid effectiveness in the Education 2030 era, Compare: A journal of comparative education, pp. 1-17, 20170302
  30. Transforming education finance for SDG4, Global Solutions Journal, 1巻, 3号, pp. 24-28, 201812
  31. Roles of Teachers in the SDG4 Age: an introductory note, Journal for International Cooperation in Education, 22巻, 2号, pp. 7-14, 202012
  32. 学習成果改善のための政策―実践連携の取り組み―タンザニア国ナムトゥンボ県の中等学校の事例から, 国際教育協力論集, 23巻, 1号, pp. 13-26, 202010
  33. ユネスコによるコロナ禍とその後の教育への対応, 比較教育学研究, 62巻, pp. 4-22, 202102

著書等出版物

  1. 2022年04月01日, 2022年, 4, 単行本(学術書), 分担執筆, 978-9811668142, 26
  2. 2019年09月30日, 日本の国際教育協力-歴史と展望, 第2章1990年以降の国際教育協力政策-国際開発思潮と国内要因のはざまで, 東京大学出版会, 2019年, 単行本(学術書), 分担執筆, 978-4-13-051350-0, 436
  3. 『発展途上国の困難な状況にある子どもの教育』(澤村信英編), 「教育開発課題の変遷にみる困難な状況におかれたこどもの教育」, 明石書店, 2019年, 単行本(学術書), 共著, 358-363
  4. Post-Education-for-All and Sustainable Development Paradigm - Structural Changes with Diversifying Actors and Norms (Yamada, S. ed.), Japanese Educational Aid in Transition: The Challenge to Transform from a Traditional Donor to a New Partner, Emerald, 2016年, 単行本(学術書), 共著, Yamada, S. and Yoshida, K., 213-240
  5. 2005年04月, 「第6章 高等教育」『国際教育開発論』 , 有斐閣, 2005年, 04, 単行本(学術書), 共編著, 黒田 一雄 横関祐見子 吉田 和浩 , 20
  6. 2001年07月, 「第II章 第1章 世界銀行の教育協力のプロセスと実務」『開発と教育』 , 新評論, 2001年, 07, 単行本(学術書), 共著, 江原裕美編 吉田 和浩 , 21
  7. 2001年07月, 「第II部 第4章 アフリカ地域への教育協力」『開発と教育』 , 新評論, 2001年, 07, 単行本(学術書), 共編著, 江原裕美編 吉田 和浩 , 23
  8. 2008年08月, 産業スキルディベロプメント―グローバル化と途上国の人材育成, 日本評論社, 2008年, 08, 単行本(学術書), 編著, 97874535555518, 241
  9. 2008年11月, 第5章 基礎教育支援に関する日本と国際機関との連携 小川啓一・西村幹子(共編)『途上国における基礎教育支援』(上), 学文社, 2008年, 11, 単行本(学術書), 共編著, 97847620189116, 22
  10. 2011年, Education for All Global Monitoring Report 2012, Aid to Skills Development-Case Study on Japan’s Foreign Aid Program”, a background paper for UNESCO Global Monitoring Report 2012., skills development, aid, UNESCO, 2011年, 単行本(学術書), 単著, English, Yamada, Shoko
  11. 2014年, グローバリゼーションと教育改革 (Martin Carnoy原著翻訳、解説), グローバリゼーション、教育, 東進堂, 単行本(学術書), 単著
  12. 2014年, アフリカの生活世界と学校教育, タンザニア 住民の視点から見た教育普及-親と子どもの語りから, 赤石書店, 2014年, 単行本(学術書), 共著, 澤村信英(編著)
  13. 2015年, International Education Aid in Developing Asia, Japan’s International Cooperation in Education: Pursuing Synergetic Results, Springer, 2015年, 単行本(学術書), 単著, Cheng IS and Chan SJ (eds.)

招待講演、口頭・ポスター発表等

  1. 『教育2030』の意味と日本の対応の可能性, 吉田和浩, Japan Education Forum for SDGs (JEF14), 2017年02月21日, 招待, 日本語, 文部科学省、外務省、広島大学、筑波大学, 東京, 発表資料
  2. 『教育2030』に対する国際協力が抱える課題と比較教育の役割, 吉田和浩, 2016年06月25日, 招待, 日本語, 日本比較教育学会, 大阪

社会活動

委員会等委員歴

  1. 日本比較教育学会、理事, 2020年06月, 2023年06月, 日本比較教育学会
  2. 日本比較教育学会理事, 2023年06月, 2026年06月, 日本比較教育学会
  3. ユネスコ/日本ESD賞国際審査委員, 2023年05月, 2023年12月, ユネスコ及び日本政府
  4. 理事、会長, 2020年04月, 2023年03月, アフリカ教育学会
  5. SDG-教育2030ステアリング・コミッティ共同議長, 2019年01月, 2020年12月, 文部科学省国際統括官
  6. 学外協力研究員, 2015年06月, 2017年03月, 名古屋大学農学国際教育協力研究センター
  7. GGS(地球規模課題解決に資する国際協力プログラム)審査員, 2015年04月, 2017年04月, 国連大学サステイナビリティ高等研究所
  8. 民間ユネスコ活動助成のための補助事業審査委員会委員, 2015年02月, 2016年02月, 文部科学省国際統括官
  9. 非常勤講師, 2014年08月, 2014年08月, 神戸大学
  10. 国際協力推進懇談会委員, 2014年07月, 2016年03月, 文部科学省大臣官房国際課
  11. EFA Steering Committee, 2014年03月, ユネスコ、加盟国、他共同開催国際機関
  12. 民間ユネスコ活動助成のための補助事業審査委員会委員, 2014年01月, 2015年01月, 文部科学省国際統括官
  13. 学外共同研究員, 2013年07月, 2015年03月, 筑波大学教育開発国際協力研究センター
  14. 外務省独立行政法人評価委員会委員, 2013年05月, 2015年04月, 外務省
  15. 学外協力研究員, 2013年05月, 2015年03月, 名古屋大学農学国際教育協力研究センター
  16. 外務省独立行政法人評価委員会委員, 2011年05月, 2013年04月, 外務省

学術会議等の主催

  1. 国際教育協力日本フォーラム (JEF14), 事務局長, 2015年02月, 2015年02月
  2. 国際教育協力日本フォーラム (JEF13), 事務局長, 2016年02月, 2016年02月
  3. Japan Education Forum for SDGs (JEF14), 事務局長, 2017年02月, 2017年02月