堀田 尚徳HISANORI HOTTA

Last Updated :2021/05/31

所属・職名
大学院人間社会科学研究科 准教授
メールアドレス
hhottahiroshima-u.ac.jp
自己紹介
刑事訴訟法の講義を担当しています。逮捕・勾留されている被疑者を身体拘束から解放するための制度をどのように活用するか、というテーマを中心に研究しています。

基本情報

主な職歴

  • 2016年04月01日, 2018年03月31日, 北海道大学, 助教
  • 2018年04月01日, 2020年03月31日, 広島大学, 大学院法務研究科, 准教授

学位

  • 法務博士(専門職) (北海道大学)
  • 博士(法学) (北海道大学)

教育担当

  • 【専門職学位課程】 人間社会科学研究科 : 実務法学専攻 : 実務法学プログラム

研究分野

  • 社会科学 / 法学 / 刑事法学

研究キーワード

  • 刑事訴訟法

教育活動

授業担当

  1. 2021年, 学部専門, セメスター(後期), 刑事訴訟法
  2. 2021年, 学部専門, 4ターム, 公法・刑事法特論
  3. 2021年, 学部専門, セメスター(前期), 法学論文指導2
  4. 2021年, 学部専門, 3ターム, 法曹養成基礎
  5. 2021年, 博士課程・博士課程後期, 2ターム, 刑事法総合演習
  6. 2021年, 博士課程・博士課程後期, 1ターム, 法学概論
  7. 2021年, 博士課程・博士課程後期, 1ターム, 刑事訴訟法1
  8. 2021年, 博士課程・博士課程後期, 2ターム, 刑事訴訟法1演習
  9. 2021年, 博士課程・博士課程後期, 3ターム, 刑事訴訟法2
  10. 2021年, 博士課程・博士課程後期, 4ターム, 刑事訴訟法2演習
  11. 2021年, 博士課程・博士課程後期, 4ターム, 重点演習刑事法3
  12. 2021年, 博士課程・博士課程後期, 3ターム, 刑事法総合演習

研究活動

学術論文(★は代表的な論文)

  1. 〔刑事判例研究〕「前科証拠を被告人と犯人の同一性の証明に用いることが許されないとされた事例(最判平成24年9月7日刑集66巻9号907頁)、前科に係る犯罪事実及び前科以外の他の犯罪事実を被告人と犯人の同一性の間接事実とすることが許されないとされた事例(最決平成25年2月20日刑集67巻2号1頁)」, 北大法学論集, 65巻, 4号, pp. 162[171]-138[195], 20141128
  2. 〔研究ノート〕「裁判例における強制処分とGPS捜査」, 北大法学論集, 67巻, 5号, pp. 428[59]-383[104], 20170131
  3. 〔研究ノート〕「裁判例における接見交通権と写真撮影-『接見』の概念を中心に-」, 北大法学論集, 67巻, 6号, pp. 244[13]-226[31], 20170331
  4. 〔刑事判例研究〕「警察官が自己の身分及び処分の目的を秘して被疑者のDNAを採取した行為について強制処分に当たるとされた事例(東京高判平成28年8月23日高刑集69巻1号16頁)」, 北大法学論集, 68巻, 4号, pp. 76[201]-53[224], 20171130
  5. 〔刑事判例研究〕「職務質問の対象者及び臨場した弁護士が、職務質問・留め置きに応じない旨を明示していたにもかかわらず、捜査機関がこれに応じずに対象者に対して有形力等を行使したところ、かかる有形力等の行使が任意捜査の限界を超える違法なものとされた事例(東京高判平成27年10月8日判タ1424号168頁)」, 北大法学論集, 69巻, 1号, pp. 100[105]-78[127], 20180531
  6. 〔講演録〕第12回広島大学ホームカミングデー企画 法科大学院講演会 亀石倫子ほか「刑事弁護の最前線と法曹養成」, 広島法科大学院論集, 15号, pp. 55-99, 20190315
  7. 〔刑事判例研究〕「捜査機関が、マンション内のごみ置場に捨てられたごみ袋及びその内容物について、当該マンションの管理会社職員等から任意提出を受けて領置したことの適法性が争われた事例(東京高裁平成30年9月5日判決)」, 広島法科大学院論集, 17号, pp. 267-295, 20210320

著書等出版物

  1. 河村有教ほか編著『刑事判例読解の視点』(晃洋書房、2021年)第9章・第11章コメント担当, 単行本(学術書), 共著

外部資金

競争的資金等の採択状況

  1. 科学研究費助成事業(若手研究), 被疑者を身体拘束から解放する手段としての勾留理由開示制度の活用方法に関する研究, 2019年, 2021年